シミュレーション

FIREシミュレーション

いまの資産と積立で、何年後にFIREできて、そのあとお金は何年もつ?

年率を1つ決め打ちしません。強気・メイン・弱気の3つとも、自分で置けます。 運用で何%増えるかと、物価が何%上がるかは別に置きます。 既定値は厚生労働省の財政検証が置いている長期の経済前提です。 線は積み上げて、辞めた年を境にして、そこから取り崩しに変わります。 辞められる年と、お金が尽きる年が同じ図に乗ります。入力した額はどこにも送られません。

いま運用に回せるお金

住んでいる家と、収入が止まったときに使う現金は入れません。 売らないと使えないお金と、減っては困るお金は取り崩しの元手になりません。

毎月いくら積み立てる

辞めたあとの毎月の生活費

今のお金の価値で入れてください。物価の分は、下の物価上昇率を成長率から 引くかたちで入っています。年240万円として計算します。

毎年いくらの割合で取り崩す

4%は1998年のトリニティ大学の研究(米国株と米国債の1926年以降の値動き)から 広まった目安で、公的な基準ではありません。 日本の税・年金・物価を含んだ数字でもないので、3%でも見てください。

物価が毎年どれだけ上がると置くか

下の成長率からこの率を引いて計算します。生活費は今の金額のまま置くので、 物価が上がるぶんは増える率が目減りするかたちで 効きます。既定の2%は、財政検証の高成長実現ケースと 成長型経済移行・継続ケースが置いている物価上昇率です。

運用で毎年何%増えると置くか(物価を引く前)

3本とも動かせます。実績からは出していません—— FIREは50年先の問いですが、月末の値から作れる期間は8年ぶんしかなく、 その両端を50年伸ばすと数字が壊れるためです。

強気
年5.5%

物価2%を引くと年3.4%。既定は高成長実現ケース(実質年3.4%)に物価2%を足し戻した年5.5%

メイン
年4.2%

物価2%を引くと年2.2%。既定は過去30年投影ケース(実質年2.2%)に物価2%を足し戻した年4.2%

弱気
年3.4%

物価2%を引くと年1.4%。既定は1人当たりゼロ成長ケース(実質年1.4%)に物価2%を足し戻した年3.4%

既定の3つは、厚生労働省が公的年金の積立金を100年の尺度で 見るために置いている長期の経済前提です(2024年)。 資料にあるのは物価を引いたあとの利回りなので、上の物価2%を足し戻した値を 既定にしています。分散されたポートフォリオの前提なので、 株式だけで運用するつもりなら、これより高く置くことになります。

参考にする運用先

株式

債券

上の成長率には効きません。効くのは、下の実績の幅と、 いちばん下の「辞めた直後の相場でどうだったか」の2つです。MSCI ACWI の指数値は公開されていないため、これに連動するETF(ACWI)の分配金を再投資した値を使っています。信託報酬が引かれたあとの値です。

参考:オルカン(全世界株式)の8年の実績の幅

いちばん良かった期間 年17.9%/真ん中 年12.8%/いちばん悪かった期間 年3.0%

2008年以降の8年の期間128本から。名目なので、 上の成長率にそのまま置けます(物価は上のチップで引かれます)。 期間は10年ぶんに散らばっているだけで、 この幅はこの先の上限でも下限でもありません。

いま1,000万円・毎月10万円を積立・辞めたあと月20万円·必要な資産 6,000万円

強気(年5.5%)

23年後

6,274万円で辞めて、37年後まで残った

メイン(年4.2%)

27年後

6,114万円で辞めて、33年後まで残った

弱気(年3.4%)

31年後

6,124万円で辞めて、29年後まで残った

いまの達成率

17%

1,000万円 ÷ 必要な6,000万円

この3本の成長率は、過去の実績から出したものではありません。 既定は厚生労働省の財政検証が置いている長期の経済前提で、 それを60年ぶん続いた場合として伸ばしています。 伸ばしているのは物価2%を引いたあとの率(強気年3.4%・メイン年2.2%・弱気年1.4%)で、生活費は今の金額のまま置いています。 そのあいだずっとこの率、という意味ではありません——実際の値動きでどうなるかは、 下の「辞めた直後の相場」で見てください。

線が点線(FIREに必要な6,000万円)を上へ抜けたところが、辞められる年です。そこから先は積み立てず、毎月の生活費を取り崩していきます。取り崩し率(4%)より、物価を引いたあとの率が高ければ、辞めたあとも残高は増え続けます。低ければ減っていき、0に落ちた年に尽きています。

必要な資産額

6,000万円

年240万円 ÷ 取り崩し率4%

いまの資産から取り崩せる額

年40万円

1,000万円の4%。月では3万円

取り崩す額にかかる税

20.315%

かかるのは値上がり益の部分だけ。NISAの枠内なら0

この試算に入れていないもの—— 年金、退職金、健康保険料と国民年金保険料(辞めると自分で払います)、 取り崩すときの税金、介護や医療で生活費が増える分。 どれも年数を短くするほうに効くので、出てきた年数は早すぎる側に出ています。

辞めた直後の相場で、実際に何年もったか

必要額6,000万円を持って辞めた月から、毎月20万円をオルカン(全世界株式)の実際の値動きの上で引き切った記録です。8年の期間128本のうち0本が 期間の終わりまでに尽きました。尽きなかった本数は「もった」ではありません—— その8年の終わりまでは残っていた、というだけです。 それより先どうなるかは、この期間からは分かりません。上の図とは別のものです。 上は置いた年率、こちらは実際の値動きです。

上の3本は、一定の年率で引いた線です。実際はそう動いていません。 どれかを選ぶと、辞めた月から月ごとになぞった残高が出ます。 同じ年率でも、辞めた直後に下げたかどうかで もつ年数が変わります。積み立てている時期なら安いところで買えますが、 取り崩している時期は減った資産から同じ額を引くので、戻る力が落ちます。

この年数がどこから来たか(成長率は実績ではなく、公的な長期の前提です)
  • 必要な資産額は、年間の生活費を取り崩し率で割ったものです。 月20万円なら年240万円で、4%なら6,000万円。
  • 成長率の既定値。厚生労働省第16回社会保障審議会年金部会 資料1「令和6(2024)年財政検証結果の概要」のp.3「令和6(2024)年財政検証の諸前提」<長期の経済前提>から取りました(2024-07-03公表、2026-11-05に読み直し)。 4ケースのうち高成長実現ケース=年3.4%、過去30年投影ケース=年2.2%、1人当たりゼロ成長ケース=年1.4%の3つを、強気・メイン・弱気に当てています。 成長型経済移行・継続ケース(年3.2%)を 外しているのは、高成長実現ケースと0.2ポイントしか違わず、 スライダーの刻みでは見分けがつかないためです。資料(PDF)
  • 資料の数字は実質<対物価>、 つまり物価を引いたあとの率です。画面のスライダーは物価を引く前(名目)なので、 既定値は資料の実質に物価2%を足し戻しています(年3.4%→年5.5%、年2.2%→年4.2%、年1.4%→年3.4%)。資料に名目の利回りは無いので、 これは写した数字ではなく計算した数字です。ケースごとの物価(高成長2%・過去30年投影0.8%・ゼロ成長0.4%) では作っていません。画面の物価は1つしか置けないので、そうすると3本のうち2本の 実質が資料の数字から外れます。計算に効くのは実質のほうなので、そこを資料と 合わせました。資料にはもう1つ「スプレッド<対賃金>」がありますが、そちらは 年金財政で使うもので、ここでは使いません。
  • 物価の既定値2%。同じ表の高成長実現ケースと成長型経済移行・継続ケースが置いている物価上昇率です。 アプリ内のFIRE簡易試算も同じ2%を既定にしています。 同じ問いに2つの画面で違う前提を置かないためです。0%から3%まで選べます。
  • 年金の前提をそのまま使うことのずれ。 これは分散されたポートフォリオの前提で、株式だけで運用する前提ではありません。 株式100%にするつもりなら、スライダーを上へ動かしてください。 どこへ動かすかの手がかりとして、左にオルカン(全世界株式)の実績の幅を出しています。
  • 実績の幅も名目です。スライダーと同じ単位なので、そのまま置けます。物価はチップのほうで引かれます。 その期間に実際どれだけ物価が上がったかは持っていないので、 実績の幅を実質に直して出すことはしていません。
  • 伸ばし方は、積立が年の終わり、取り崩しが年のはじめです。 必要額に届いた年に積立をやめて、そこから取り崩しに切り替えます。
  • 実績なぞり。オルカン(全世界株式)の月末の値で8年の期間を128本作り、必要額を持って辞めた月から毎月20万円を引き切りました。引くのは月のはじめで、残った額が相場で動きます。連動ETFの分配金再投資後で、同じ月の為替で円に直しています。
  • 積み立てる期間と取り崩す期間を、1つの窓で続けてはいません。窓を作るには開始月が10年ぶん散らばる必要があり、 いちばん長い系列でも合わせて15年ぶんしか取れません。積立20年のあとに 取り崩し30年、という窓は作れないので、足りない分を実績で埋めるのをやめて、 上は置いた年率、下は取り崩しだけの実績、という形にしています。
  • 取り崩し率4%は1998年のトリニティ大学の研究から広まった目安で、 公的な基準ではありません。日本の税・年金・物価を含んだ数字でもありません。
  • 年金・退職金・社会保険料・取り崩しの税は入れていません。どれも年数を 短くするほうに効きます。入力した額はToMiのサーバーへ送っていません。

必要な額といまの達成率だけを早く知りたいときはFIRE達成診断へ。辞めたあとの取り崩しだけを見るなら資産取り崩しシミュレーション、積み上げる側だけなら新NISA 積立シミュレーションです。年齢を入れて「何歳で辞められるか」まで出すなら、 ToMiに登録してアプリ内のFIRE簡易試算を使ってください。

毎月いくら積み立てたら、何年後に辞められるか

いまの資産が1,000万円、取り崩し率が年4%、物価上昇が年2%のときです。必要額は辞めたあとの生活費から出しています。

毎月いくら積み立てたら、何年後に辞められるか。いまの資産が1,000万円、取り崩し率が年4%、物価上昇が年2%のときです。必要額は辞めたあとの生活費から出しています。
毎月の積立額生活費 毎月20万円生活費 毎月25万円生活費 毎月30万円
毎月 5万円40年後31年後〜49年後47年後36年後〜59年後54年後41年後〜届かない
毎月 10万円27年後23年後〜31年後33年後27年後〜38年後38年後31年後〜44年後
毎月 20万円17年後15年後〜18年後21年後18年後〜23年後24年後21年後〜27年後

上の段がメインの率、下の小さい字が強気の率〜弱気の率です。

このFIREシミュレーションの作り

FIREの試算はたいてい「年利5%」のような率を1つ置いて、1本の線を引きます。 そこで置かれた数字がどこから来たのかは、ほとんど書かれていません。 このページは2つに分けました。率は読み手が置く—— 強気・メイン・弱気の3本とも動かせます。そして既定値には、長期の前提として 公に置かれている数字を使う。それが公的年金の財政検証です。

財政検証は、公的年金の積立金を100年の尺度で見るために、複数のケースを並べて 経済の前提を置いたものです。2024年の検証では4つ あり、運用利回り(物価を引いたあと)は高成長実現ケースが年3.4%、成長型経済移行・継続ケースが年3.2%、過去30年投影ケースが年2.2%、1人当たりゼロ成長ケースが年1.4%です。 このページはこのうち上・真ん中・下の3つを、強気・メイン・弱気の既定値にしています。 メインに過去30年投影ケースを 置いているのは、4つの中でいちばん中立だからです。政府が目指している姿 (成長型経済移行・継続ケース)を真ん中に置くと、目標を見通しとして出すことになります。

この利回りは年金積立金、つまり分散された ポートフォリオの前提です。株式だけで運用するつもりなら、これより高く 置くことになります。どこへ動かすかの手がかりとして、選んだ運用先の実績の幅を 条件欄に出しています。

成長率と物価上昇率は、別に置きます

このページは最初、財政検証の数字をそのままスライダーにしていました。つまり 「物価を引いたあとの年率を置いてください」と訊いていたのですが、それでは何を置けばいいのか分かりません。 運用で何%増えるかと、物価が何%上がるかは別の話です。頭の中で引き算をしてから 置かせるのは、こちら側の計算の都合です。

そこで2つに分けました。成長率は物価を引く前(名目)の率で3本、 物価上昇率は0%から3%のうち1つです。スライダーの下に「物価2%を 引くと年○%」が出るので、物価を動かすと3本の実質が動くのが見えます。引いたあとの率は結果として出す数字で、 読み手が置く数字ではありません。

既定値は、資料の実質に物価2%を足し戻した5.5%・4.2%・3.4%です。資料に名目の利回りは無いので、 これは写した数字ではなく計算した数字です。ケースごとの物価(高成長実現ケース2%・過去30年投影ケース0.8%・1人当たりゼロ成長ケース0.4%)では作っていません。 画面の物価は1つしか置けないので、そうすると3本のうち2本の実質が資料の数字から 外れます。計算に効くのは引いたあとの率なので、そこを資料と合わせました。 既定のままなら、3本の実質はちょうど3.4%・2.2%・1.4%になります。

分けたことで、条件欄に出している実績の幅がスライダーと同じ単位になりました。 以前は「名目なので、そのまま同じ数字を置くと高すぎます」と断らなければ なりませんでしたが、いまは見た数字を そのまま置けます。物価はチップのほうで引かれます。

なぜ実績の期間から3本を出さないのか

ほかの資産運用シミュレーションは、選んだ運用先の月末の値から同じ長さの期間を 1か月ずつずらして全部計算し、その散らばりで3本を決めています。FIREではそれをしていません。理由は2つあって、どちらも「問いの長さ」から来ています。

1つめ。期間を1本作るには開始月が10年ぶん散らばる必要があり、 いちばん長い月末の値でも300か月しかないため、全世界株式では8年ぶんしか取れません。 FIREは50年・60年の問いです。8年の期間の両端を60年先まで伸ばすことになり、 それは「短い記録を長期の前提として使う」ことそのものです。

2つめ。そうすると数字が壊れます。必要額は「生活費 ÷ 取り崩し率」なので、 辞めたあとに取り崩すのは残高の4%。運用の率がそれを 上回っていれば、辞めたあとも残高は増え続けます。全世界株式のいちばん良かった 8年は年20%前後(円建て)で、物価を引いても年18%。辞めてから50年ぶん乗せると、6,000万円が2,000億円を超えます。 このページを最初に実績の3本で作ったときは、実際に縦軸が800億で取られて、 真ん中と悪いほうが0の上に貼りついて読めませんでした。

実績がまったく使われていないわけではありません。運用先を選ぶと、その実績の幅が 条件欄に参考として出ます。そして画面の下では、必要額を持って辞めた月から実際の値動きの上で生活費を 引き切った記録を見られます。実績が向いている仕事(辞めた直後に下げたら どうなるか)はそちらに任せて、50年先まで伸ばす仕事には使わない、という分け方です。

線が山なりになるのは、FIREが2つの局面でできているから

ほかの資産運用シミュレーションは、積み上げるか取り崩すかのどちらか片方を時間軸に並べています。 FIREは2つが続きます。必要額に届くまでは毎月積み立てて増え、届いた年に辞めて、 そこから先は積み立てずに生活費を取り崩すので減ります。だから線は山なりになり、頂点が辞めた年で、 線が0に落ちた年がお金が尽きた年です。

この形にすると、1本の線に3つの答えが同時に乗ります。何年後に辞められるか(頂点の横の位置)、 そのときいくら持っているか(頂点の高さ)、そのあと何年もつか(0に落ちるまでの長さ)。 結果のカードが金額ではなく年数を出しているのは、ここから来ています。 辞めたときの残高は必要額そのもので、条件から決まるので3枚のカードで同じ額になります。 そこを大きく出すと、3本の違いが消えて見えます。

増やし方と減らし方は、積立は年末、取り崩しは年のはじめです。 積立に丸1年ぶんの利回りを付けると初年度から実際より増え、取り崩しを相場が動いたあとにすると もつ年数が実際より長く出ます。FIRE達成診断と、登録後のアプリ内のFIRE簡易試算も同じ順番で計算しています。 同じ条件で3つの画面が違う年数を出さないようにするためです。

横軸が途中で終わることがあります

図は60年先まで計算していますが、そこまで引かずに切ることがあります。 これも発散のためです。置いた成長率から物価を引いた率が取り崩し率 (4%)を上回っていると、辞めたあとも残高は増え続けます。先まで引くと、その桁で縦軸が 取られて、必要額の線も頂点も図の底に貼りついて読めなくなります。

そこで、いちばん高く伸びる線が必要額の6倍を超えたところで横軸を切っています。 増え続ける線で読み手が知りたいのは「減らずに増えるのか」だけなので、 そこまで出れば向きは分かります。逆に3本とも尽きたときは、尽きた年の少し先で 切ります。その先は0が続くだけです。どちらで切ったかは図の下に書いています。

辞める年が右端に来ることはありません。切る位置がそれより手前になるときは、 いちばん遅く辞めた線の少し先までは必ず出します。頂点が見えないと、そのあと増えるのか 減るのかが読めないためです。

積み立てる期間と取り崩す期間は、別のものを使っています

本当は1つの期間で「積み上げてから取り崩す」を通したいところです。 そのほうが、積み立てた相場と取り崩した相場が実際に続いていた同じ期間になります。ですが、作れません。期間を1本作るには開始月が10年ぶん散らばる必要があり、 いちばん長い月末の値でも300か月しかないため、2つの局面を続けて並べると 合わせて15年ぶんしか取れません。積立20年のあとに取り崩し30年、という期間は実績に無いのです。

足りない分を一定の率で埋めることはしていません。そうすると、実績から出た数字と こちらが置いた数字が1本の線の中で混ざって、どこまでが記録なのかが読めなくなります。 代わりに役割で分けました。上の図は置いた年率で引き、取り崩しの順番の効き方は、 取り崩しだけの期間でなぞって見せます。 下の図が何年ぶんの何本の期間から出たものかは、その場所に書いています。

いちばん効くのは、辞めた直後の値動き

FIREで平均の年率がいちばん当てにならなくなるのが、辞めた直後です。 同じ平均でも、下げる順番が違えば結果が違います。 積み立てている時期の下落は、同じ額でより多く買えるので後から効いてきます。 取り崩している時期の下落は逆で、減った資産から同じ額を引くことになるため、 元に戻る力がそのぶん落ちます。ならした年率で引いた1本の線は、この違いを写せません。

だから画面の下に、必要額を持って辞めた月から毎月の生活費を実際の値動きの上で引き切った記録を置いています。 引くのは月のはじめで、残った額が相場で動きます。何本のうち何本が期間の終わりまでに 尽きたか、いちばん早いものが何年何か月だったか、いちばん沈んだのはいつでいくらだったかが出ます。 この図だけは物価を入れていないので(引く額を今の金額のまま置いています)、 上の図よりもつ側に出ます。

この試算で分かること、分からないこと

  • 分かること。置いた年率のとおりに増えたとしたら、何年後に必要額へ届いて、そのあと何年もつか。 強気と弱気で、その年数がどれくらい開くか。年率を0.5ポイント動かすと年数が どれだけ動くか。そして必要額を持って辞めたあと、実際の相場では何年もったか。
  • 分からないこと。これから何年で届くか。既定の3本は予測ではありません—— 公的年金の財政検証が長期の前提として置いた数字で、年金積立金のための前提です。 弱気より悪くならない保証もありません。「尽きなかった」と出たのは、 その期間の終わりまで残っていたという意味だけで、一生もつということではありません。 将来の線も60年先で止めています。
  • 入れていないもの。年金、退職金、健康保険料と国民年金保険料(辞めると自分で払います)、 取り崩すときの税金(値上がり益の部分に20.315%、 NISAの枠内なら0)、介護や医療で生活費が増える分。 どれも年数を短くするほうに効くので、出てきた年数は早すぎる側に出ています。
  • 取り崩し率4%は、公的な基準ではありません。1998年のトリニティ大学の研究(米国株と米国債の1926年以降の値動き)から広まった目安で、 日本の税・年金・物価を含んだ数字ではありません。率は変えられるようにしているので、 3%でも見てください。必要額が大きく変わります。
  • 辞めるべきかどうかは出しません。このページが出すのは年数と残高だけです。商品名も出していません。 並べているのは指数の系列で、投資信託やETFの銘柄ではありません。

辞める年を自分で選ぶのではなく、決まっている定年のあとを見たいときはライフプランシミュレーションです。年金が始まるところで取り崩す額が変わるので、下りの傾きが途中で変わります。 必要な額といまの達成率だけを早く知りたいときはFIRE達成診断が早く済みます。辞めたあとの取り崩しだけを細かく見るなら資産取り崩しシミュレーション、積み上げる側だけなら新NISA 積立シミュレーションや投資信託シミュレーションです。年率を自分で置いて計算したいだけなら積立シミュレーション・複利計算機のほうが向いています。自分の状況をそのままAIに相談する文章を作るならFIREの相談文を作るがあります。

使っているデータと出典

成長率と物価上昇率の既定値
厚生労働省第16回社会保障審議会年金部会 資料1「令和6(2024)年財政検証結果の概要」のp.3「令和6(2024)年財政検証の諸前提」<長期の経済前提>。2024-07-03公表、2026-11-05に一次資料を読み直しました。 使っているのは「運用利回り 実質<対物価>」の列で、高成長実現ケース 年3.4%/成長型経済移行・継続ケース 年3.2%/過去30年投影ケース 年2.2%/1人当たりゼロ成長ケース 年1.4%。 物価上昇率2%も同じ表からで、高成長実現ケースと 成長型経済移行・継続ケースの値です。 スライダーの既定値(5.5%/4.2%/3.4%)は、この実質に物価を足し戻して計算したものです ——資料に名目の利回りは載っていません。 同じ表にある「スプレッド<対賃金>」は年金財政で使うもので、ここでは使いません。資料(PDF)
運用先の月末の値
Yahoo Finance の月次(配当・分配金の再投資後)。円換算が要るものは同じ月の為替で直しています。 上の図の成長率には使っていません。使うのは、条件欄に出る実績の幅(名目)と、 辞めた直後の相場をなぞる下の図の2つです。 どの系列を使っているかは、運用先を選ぶと条件欄に出ます。1日1回取り直しています。
取り崩し率4%の出どころ
1998年のトリニティ大学の研究(Cooley・Hubbard・Walz)から広まった目安です。 米国株と米国債の1926年以降の値動きをもとにしたもので、日本の制度や物価を含んだ数字ではありません。 公的機関が定めた基準でもありません。画面では3%・3.5%・4%・5%から選べます。
運用益にかかる税
所得税15%・復興特別所得税0.315%・住民税5%で、合わせて20.315%。かかるのは取り崩した額のうち 値上がり益にあたる部分だけで、元本にあたる部分は非課税です。 NISAの枠内ならかかりません。この試算の年数には含めていません。

よくある質問

このFIREシミュレーションは、何をもとに計算していますか?
運用の成長率は読み手が置きます。強気・メイン・弱気の3つとも動かせて、それぞれで何年後に辞められて何年もつかが並びます。物価上昇率はそれとは別に置きます。既定値は厚生労働省の財政検証が置いている長期の経済前提で、物価を引いたあとの運用利回りが高成長実現ケースで年3.4%、過去30年投影ケースで年2.2%、1人当たりゼロ成長ケースで年1.4%。この3つを強気・メイン・弱気に当てて、物価2%を足し戻した年5.5%・4.2%・3.4%をスライダーの既定値にしています。
なぜ過去の実績から年率を出していないのですか?
問いの長さに実績が足りないからです。期間を1本作るには開始月が10年ぶん散らばる必要があり、いちばん長い月末の値でも全世界株式で8年ぶんしか取れません。FIREは50年・60年の問いなので、8年の両端を60年先まで伸ばすことになります。しかも取り崩すのは残高の4%なので、実績の良かった期間の率(年20%前後)を乗せると辞めたあとも増え続けて、6,000万円が50年で2,000億円を超えます。実績は、辞めた直後の相場で何年もったかをなぞる下の図で使っています。
既定値が年金の前提なのは、株式で運用する人には低すぎませんか?
低くなります。財政検証の利回りは年金積立金、つまり分散されたポートフォリオの前提なので、株式だけで運用するつもりならスライダーを上へ動かしてください。手がかりとして、選んだ運用先の実績の幅を条件欄に出しています。スライダーの成長率と同じ名目なので、出ている数字をそのまま置けます。物価は別のチップで引かれます。
FIREに必要な額は、どうやって出していますか?
辞めたあとの年間の生活費を、取り崩し率で割っています。月20万円で暮らして年4%で取り崩すなら、年240万円を4%で割った6,000万円です。取り崩し率4%は1998年のトリニティ大学の研究から広まった目安で、公的な基準ではありません。日本の税・年金・物価を含んだ数字でもないので、3%でも見てください。
物価の上がり方は入っていますか?
入っています。物価上昇率は運用の成長率とは別の欄で、0%から3%のうち1つを選びます。既定は2%で、財政検証の高成長実現ケースと成長型経済移行・継続ケースが置いている値です。計算は成長率からこの率を引いた率で伸ばし、生活費は今の金額のまま置きます。こうすると出てくる年数が、今の暮らしを続けられるまで何年かになります。引いたあとの率はスライダーの下に出るので、物価を動かすと3本がどれだけ動くかが見えます。
なぜ物価を引いたあとの年率を直接入力させないのですか?
何を置けばいいのか分からなくなるからです。このページは最初、財政検証の数字をそのまま使って「物価を引いたあとの年率」を訊いていましたが、運用で何%増えるかと物価が何%上がるかは別の話で、頭の中で引き算をしてから置かせるのはこちら側の計算の都合です。いまは成長率(物価を引く前)と物価上昇率を別に置いて、引いたあとの率は結果として表示しています。副産物として、条件欄に出している実績の幅がスライダーと同じ単位になりました。
下の「辞めた直後の相場」の図は、上の図とどう違うのですか?
上の図は置いた一定の年率で引いた線で、下の図は実際の月ごとの値動きをなぞったものです。必要額を持って辞めた月から、毎月の生活費を実際の相場の上で引き切っています。1つの期間で積立と取り崩しを続けたいところですが、期間を1本作るには開始月が10年ぶん散らばる必要があり、いちばん長い月末の値でも合わせて15年ぶんしか取れません。積立20年のあとに取り崩し30年という期間は実績に無いので、役割で分けています。
辞めた直後に相場が下がったら、どうなりますか?
もつ年数が大きく変わります。同じ平均の年率でも、順番が違えば結果が違うからです。積み立てている時期の下落は安いところで買えますが、取り崩している時期の下落は、減った資産から同じ額を引くことになるので戻る力が落ちます。画面の実績なぞりで、実際の値動きの上で引き切った記録を出しています。
年金や退職金は入っていますか?
入っていません。健康保険料と国民年金保険料(辞めると自分で払います)、取り崩すときの税金、介護や医療で生活費が増える分も入れていません。どれも年数を短くするほうに効くので、出てきた年数は早すぎる側に出ています。年金を見込んだ形はアプリ内のFIRE簡易試算で出せます。
「尽きなかった」と出たら、一生もつということですか?
違います。その期間の終わりまでは残っていた、という意味だけです。実績なぞりは使っている期間の長さまでしか追えませんし、将来の線も60年先で止めています。そこから先どうなるかは、この画面からは分かりません。
何歳で辞められるかは出ますか?
この画面では何年後かで出しています。年齢に根拠のある初期値が無いので訊いていません。年齢を入れて何歳で辞められるかまで出すには、ToMiに登録してアプリ内のFIRE簡易試算を使ってください。そちらは年金の受け取り開始や、働きながら足りない分だけ取り崩す形も計算できます。
弱気より悪くなることはないのですか?
あります。弱気の既定値は財政検証の4ケースのうちいちばん厳しいもの(1人当たりゼロ成長ケース、物価を引いたあとで年1.4%)ですが、それは下限の約束ではありません。年金積立金の長期の前提として置かれた数字であって、これより悪い期間が来ないという意味ではありません。スライダーはマイナスまで動かせるので、名目で毎年減っていく置き方も試せます。
入力した金額は保存されますか?
保存されません。計算はブラウザの中だけで行っていて、入れた資産額や生活費をToMiのサーバーへ送っていません。

FIREの前提を読む

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