FIREまで、いくら必要?
必要な額は、辞めたあとの年間生活費で決まります。 その生活費を何年分ためれば始めてよいか、という決め方が「取り崩し率」です。
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生活費・資産・積立額を入れる
辞めたあとの、年間の生活費はいくらですか?
いまの支出と同じとは限りません。教育費・住宅ローン・通勤費が終われば減り、健康保険料と国民年金保険料は自分で払うことになって増えます。
いま、運用に回せる金融資産はいくらですか?
住んでいる家は入れません。売らないと使えないためです。
年間いくら積み立てていますか?
想定の年利(税引前)
将来の利回りは誰にも分かりません。当てにいく数字ではなく、いくつか動かして幅を見るためのものです。
将来の物価上昇率
生活費は今の額のまま置き、この率を引いた実質の利回りで資産を伸ばします。出てくる年数が、そのまま「今の暮らしを続けられるまで何年か」になります。
取り崩し率(生活費の何年分をためるか)
引き出す額を決めるものではありません。引き出すのは生活費そのもので、率が決めているのは「いくら貯まっていれば始めてよいか」のほうです。
年300万円の生活費を、年4%で取り崩すなら
7,500万円
金額はすべて今のお金の価値です。物価を年2%として、想定の年利から引いた実質の利回り (年2.94%)で伸ばしています。
必要額までの道のり
いまの500万円に、年120万円を積み立てた場合です。破線が必要額。32年後に届きます。
単位:万円(今のお金の価値)
金額は今のお金の価値です。実質年2.94%で伸ばし、積立は年末に入る形で計算しています。 毎年きっちり同じ利回りで増える前提なので、下がる年があれば形は変わります。実績の年率ならどうなるかは、すぐ下に出しています。
この年利は、過去の実績だとどのくらいの幅か
上の32年は、年利を年5%に置いた場合です。同じ生活費・同じ積立のまま、 年利だけを過去に実際にあった期間の年率に入れ替えると、届くまでの年数が動きます。
| 期間 | 年率 | 物価を引くと | 届くまで |
|---|---|---|---|
| いちばん良かった期間 | 年17.9% | 年15.6% | 13年 |
| 真ん中 | 年12.8% | 年10.6% | 17年 |
| いちばん悪かった期間 | 年3.0% | 年1.0% | 46年 |
オルカン(全世界株式)の連動ETFの分配金再投資後から、8年の期間を1か月ずつずらして128本作り、それぞれの年率を出して並べたものです (2008年4月開始のものから)。 始めた時期の違いは10年ぶんしかないので、 「いちばん悪かった期間」より悪い時期はこの先ありえます。下限ではありません。
ここで入れ替えているのはためる側の年利だけです。 辞めたあとに残高がどう動くかは、下げがいつ来たかで変わります。ためる側と取り崩す側を 1本の線にして、辞められる年と尽きる年を同じ図で見るならFIREシミュレーション、辞めたあとの取り崩しだけを月ごとの実際の値動きで引き切るなら資産取り崩しシミュレーションで出せます。
| 取り崩し率 | 生活費の | 必要額 | 届くまで |
|---|---|---|---|
| 年3% | 33年分 | 1.00億円 | 39年 |
| 年3.5% | 29年分 | 8,571万円 | 36年 |
| 年4% | 25年分 | 7,500万円 | 32年 |
| 年5% | 20年分 | 6,000万円 | 28年 |
率を上げれば必要額は下がり、早く辞められる形になります。そのかわり、同じ生活費を 少ない元手でまかなうので、元本の減りが速くなります。
取り崩し率(年4%)が実質の利回り(年2.94%)より高いので、 必要額に届いても元本は減っていきます。4%は「30年ほどかけて使い切っても持つ」という目安で、元本を残す率ではありません。 元本を減らしたくなければ、取り崩し率を実質の利回りより低くしてください。
- ・金額はすべて今のお金の価値です。物価を年2%として、想定の年利5%から引いた実質の利回り(年2.94%)で伸ばしています。
- ・取り崩し率4%は、生活費の25年分をためるという決め方です。4%は米国株と米国債の過去の値動きから広まった目安(トリニティ研究)で、公的な基準ではなく、日本の税・年金・物価を含んだ数字でもありません。
- ・取り崩した額のうち、値上がり益にあたる部分には約20.315%の税金がかかります。ここでは税を引く前の額で計算しているので、実際に手元へ残る額はこれより少なくなります。NISAの枠内なら、この税はかかりません。
- ・年金は見込んでいません。受け取り始めれば取り崩す額は減りますが、始まるまでは生活費の全額を資産から出します。
- ・毎年きっちり同じ利回りで増える前提です。実際には下がる年があるので、同じ年利を置いても年数は1つに決まりません。過去に実際にあった期間の年率で引き直すと何年になるかは、画面の「この年利は、過去の実績だとどのくらいの幅か」に出しています。
- ・辞めた直後に大きく下がると、取り崩しながらの回復が効きにくくなります。この診断はためる側までで、辞めたあとの値動きは見ていません。
- ・積立は年末に入る形で計算しています。将来の運用成果を保証するものではありません。
診断
この必要額は、あなたに当てはまる?
必要額は生活費で決まり、生活費は辞めたあとの暮らし方で決まります。3つ答えると、 どこを動かせば届くのかが出ます。
Q1辞めたあとの生活費は、いまと比べてどうなりそうですか?
Q2辞めたあとも働くつもりはありますか?
Q3元本(元手そのもの)について、どうお考えですか?
あと3問こたえると診断できます
