AIにFIREの可否を相談する

この相談でAIに聞くこと

相談文には、次の項目が番号つきで入ります。何を答えてもらうかを決めておくと、 感想ではなく判断材料が返ってきます。

1. 1. いまの支出でFIREするには、いくら必要か。その根拠と、置いた取り崩し率
2. 2. いまの資産は、その必要額の何%まで来ているか
3. 3. いまの積立を続けた場合、何歳で届きそうか
4. 4. 会社を辞めたあとに増える費用（社会保険料・税・医療費）で、見落としやすいもの
5. 5. 辞めたあとに資産が減り始めたとき、戻れなくなる条件
6. 6. 判断するために足りていない情報

良い回答に入っているはずのもの

相談文には、次の項目を出すよう書き込んであります。返ってきた答えがこれを満たしているかを見れば、上っ面で終わっているかどうかが分かります。

• 必要額（円）と、置いた取り崩し率（%）
• いまの資産が必要額の何%まで来ているか
• いまの積立を続けた場合に届く年齢（歳）
• 辞めたあとに増える費用（国民健康保険料・国民年金保険料）の年額の目安と、その前提
• 添えた平均余命から、取り崩す年数が何年になるか。4%が前提にする30年との差

出せない項目があるときは、その理由と、何が分かれば出せるのかを書くよう頼んでいます。 「人によります」だけで終わった場合は、足りない情報を足してもう一度渡してください。

できあがる相談文（記入例）

下の欄を埋めると、こういう文章ができます。数字はすべて記入例で、あなたの登録内容ではありません。

いまの資産でFIREできるか、できないなら何が必要かを相談させてください。

【私の状況】
いまの年齢：45歳
いまの資産の合計：18,000,000円
そのうち投資している額：12,000,000円
年間の支出：4,500,000円
年間の手取り収入：6,000,000円
毎月積み立てている額：50,000円
借入の残高：22,000,000円
年金の見込み（年額）：1,800,000円
引退後も働く予定：少し働く
働き方：会社員・公務員

【いまの経済環境】（2026年9月16日時点）
消費者物価指数（全国・総合）の前年同月比：+1.9%（2026年7月・総務省統計局）
消費者物価指数（全国・生鮮食品を除く総合）の前年同月比：+1.8%（2026年7月・総務省統計局）
普通預金の平均年利率：年0.306%（2026年8月・日本銀行）
定期預金1年の平均年利率：年0.447%（2026年8月・日本銀行）
個人向け国債 固定3年（第196回債）：年1.96%（2026年9月15日・財務省）
個人向け国債 固定5年（第186回債）：年2.24%（2026年9月15日・財務省）
個人向け国債 変動10年（第198回債）：年1.95%（2026年9月15日・財務省）
60歳の平均余命（男／女。半分の人はこれより長く生きる）：23.9年／29.1年（2025年・厚生労働省 簡易生命表）
65歳の平均余命（男／女。半分の人はこれより長く生きる）：19.7年／24.5年（2025年・厚生労働省 簡易生命表）
70歳の平均余命（男／女。半分の人はこれより長く生きる）：15.8年／20.1年（2025年・厚生労働省 簡易生命表）
75歳の平均余命（男／女。半分の人はこれより長く生きる）：12.2年／15.9年（2025年・厚生労働省 簡易生命表）

【相談したいこと】
1. いまの支出でFIREするには、いくら必要か。その根拠と、置いた取り崩し率
2. いまの資産は、その必要額の何%まで来ているか
3. いまの積立を続けた場合、何歳で届きそうか
4. 会社を辞めたあとに増える費用（社会保険料・税・医療費）で、見落としやすいもの
5. 辞めたあとに資産が減り始めたとき、戻れなくなる条件
6. 判断するために足りていない情報

【この回答に必ず含めること】
・必要額（円）と、置いた取り崩し率（%）
・いまの資産が必要額の何%まで来ているか
・いまの積立を続けた場合に届く年齢（歳）
・辞めたあとに増える費用（国民健康保険料・国民年金保険料）の年額の目安と、その前提
・添えた平均余命から、取り崩す年数が何年になるか。4%が前提にする30年との差
・上のどれかが出せないときは、出せない理由と、何が分かれば出せるのかを書いてください。

【この相談で外してはいけないこと】
・「4%ルール」を使う場合は、それが米国の株式と債券の過去データに基づくもので、日本の税・社会保険・年金・医療費にそのまま当てはまるとは限らないことを書いてください。
・取り崩し率を置いた場合は、その率を明示し、率を変えたときに必要額がどう変わるかも示してください。
・将来の運用利回り・物価を、事実として断定しないでください。
・国民健康保険料と国民年金保険料は、会社を辞めると自己負担になります。金額は住む市区町村と前年の所得で変わるので、目安を出す場合は前提を明示し、確認先を書いてください。
・相場が下がった直後に取り崩し始めると何が起きるかに、必ず触れてください。
・辞めることをすすめる必要はありませんが、「いまの数字で届いているのか、いないのか」はどちらかをはっきり書いてください。

このあとに、どの相談でも共通の「答えの形」8項目（結論を先に・数字で・ 手順の順に、など）が入ります。実際に作られる文章には、その8項目も含まれます。

この相談で、AIが間違えやすいこと

相談文には「答え方の制約」も一緒に入ります。制約を入れているのは、 AIがそこを実際に外すからです。何をどう外すのかを添えます。 そのままAIに貼れば、この制約は自動で入ります。

1. 1. 「4%ルール」を使う場合は、それが米国の株式と債券の過去データに基づくもので、日本の税・社会保険・年金・医療費にそのまま当てはまるとは限らないことを書いてください。

   なぜ — 4%は米国株と米国債の過去データで、資産が30年もつかを調べたもの。日本の社会保険料も医療費も入っていない。AIは世界共通の規則のように扱う。

2. 2. 取り崩し率を置いた場合は、その率を明示し、率を変えたときに必要額がどう変わるかも示してください。

   なぜ — 率を書かずに「必要額は◯◯万円」とだけ出す。3%と4%では必要額が3割以上ちがう。

3. 3. 将来の運用利回り・物価を、事実として断定しないでください。

   なぜ — 利回りと物価はFIREの必要額をいちばん動かす2つ。断定されると、どれだけの幅があるのかが消える。

4. 4. 国民健康保険料と国民年金保険料は、会社を辞めると自己負担になります。金額は住む市区町村と前年の所得で変わるので、目安を出す場合は前提を明示し、確認先を書いてください。

   なぜ — 辞めたあとの支出を、いまの手取りベースの生活費のまま置いてしまう。健康保険と年金保険料が全額自己負担になる分が抜ける。

5. 5. 相場が下がった直後に取り崩し始めると何が起きるかに、必ず触れてください。

   なぜ — 必要額に届いた時点で成功と書きがち。辞めた直後に下げ相場が来ると、同じ必要額でも資産は尽きる。

6. 6. 辞めることをすすめる必要はありませんが、「いまの数字で届いているのか、いないのか」はどちらかをはっきり書いてください。

   なぜ — 「人によります」「慎重に検討を」で終わる答えがいちばん多い。届いているのかいないのかを書かせないと、判断材料にならない。