結論から
日本株に投資する商品を選ぶと、連動先はたいてい日経平均かTOPIXのどちらかです。 名前は知っていても、中身がどう違うのかまで見て選んでいる人は多くありません。
この記事では、TOPIXが何を集めた数字で、どういう重みの付け方をしていて、 どこに偏りがあるのかを整理します。日経平均との違いそのものは別の記事で詳しく扱っているので、ここではTOPIXの側だけを見ます。
何を集めた数字か
TOPIXは東京証券取引所が算出している指数です。日本取引所グループは 「日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有する マーケット・ベンチマーク」と説明しています。 つまり、一部の大きな会社だけを見るのではなく、市場全体の姿をつかむための数字です。
もうひとつ、日経平均と違うところがあります。TOPIXは株価そのものではなく、市場全体の時価総額を指数にしたものです。 1968年1月4日の時価総額を100として、そこから今の時価総額が何倍になったかを表しています。 算出が始まったのは1969年7月で、半世紀以上続いている数字です。
「ポイント」という単位で表示されるのはこのためです。 日経平均が「円」で表示され、2万円・4万円といった値になるのとは、そもそも出どころが違います。 TOPIXの1ポイントは、1968年の日本株全体の1%にあたる、と読み替えられます。
重みは、会社の大きさで決まる
TOPIXの算出方法は浮動株時価総額加重型です。 言葉は硬いですが、意味は単純で、会社が大きいほど指数への影響が大きくなる、ということです。
日経平均は株価を足して割る考え方なので、株価の高い銘柄ほど影響が大きくなります。 株価の高さは発行している株式の数でも変わるので、会社の規模と影響の大きさが一致しません。 TOPIXにはそのずれがありません。
「浮動株」という言葉が頭に付いているのは、実際に市場で売買されている株式だけを数えるという意味です。 創業家が持ち続けている株式や、取引先どうしで持ち合っている株式は、 市場に出てこないので重みから外します。 こうすると、指数に連動して運用する側が実際に買える量と、指数の重みがそろいます。
| 日経平均 | TOPIX | |
|---|---|---|
| 対象 | 選ばれた225社 | 東証に上場する株式を広く |
| 重みの決め方 | 株価の高さ | 浮動株の時価総額 |
| 単位 | 円 | ポイント |
| 起点 | — | 1968年1月4日＝100 |
| 値がさ株の影響 | 大きい | 会社が大きくなければ小さい |
この違いは、ふだんの値動きにも出ます。 株価の高い数銘柄が動いた日は、日経平均だけが大きく動いてTOPIXはあまり動かない、 ということが起こります。「今日は日経平均が上がったのに、自分の投資信託は増えていない」 という感覚の正体は、たいていこれです。
中身はどこに偏っているか
銘柄の数が多いと「分散されている」と感じます。実際、TOPIXは日経平均よりずっと多くの会社を含みます。 ただし、数が多いことと、偏りが無いことは別の話です。
時価総額で重みを付ける以上、大きい会社の比重は自然に高くなります。 日本の株式市場では、自動車・電機・金融・商社といった業種に大きな会社が集まっているので、 指数全体もその業種の調子に引っ張られます。 銘柄数がいくら多くても、上位の数十社で指数の動きの大半が決まる構造は変わりません。
そしてもっと大きな偏りがあります。投資先が日本1国だという点です。 業種をどれだけ分散しても、日本の景気や政策、為替の影響は全体にかかります。 日本経済が長く停滞した期間は、幅広く持っていてもその結果がそのまま出ました。
もうひとつ、商品を選ぶ側の話をしておきます。 TOPIXに連動する投資信託やETFはたくさんあり、 中身がほぼ同じでも信託報酬には差があります。同じ指数に連動する商品どうしでは、費用の低いほうが有利になりやすいという関係は、 指数の中身を比べるより先に確かめておく価値があります。
一方で、円建てで買えて円で持てることは、日本に住んでいる人にとって分かりやすい利点です。 外国株の指数は、指数そのものが上がっていても円高が進めば円で見た資産が減ります。 TOPIXにはその要素が入りません。増減の理由が値動きだけに絞られるぶん、読み解きやすくなります。
ニュースの数字と、投資の成績は別
ニュースで流れるTOPIXは、配当を含まない数字です。 けれども実際にTOPIXへ連動する商品を持っていた人は、 その間に配当も受け取っています。だから実際の成績のほうが、ニュースの数字より良くなります。
この差は1年では小さく見えても、10年20年と積み上がると無視できない大きさになります。 「10年前と比べてTOPIXは何倍になったか」を価格の数字だけで計算すると、 受け取った配当のぶんを丸ごと落とすことになります。
配当を含めたTOPIXも算出・公表されていますが、指数の値そのものを誰でも自由に使えるわけではありません。 そこでToMiでは、実際に買えるTOPIX連動ETFの分配金を再投資した値を使って計算しています。 信託報酬が引かれたあとの、投資家が実際に受け取れた値です。
過去に投資していたらどうなっていたかは、金額と年数を入れれば出ます。自分の金額で、TOPIXの実績を試算すると、途中でいちばん下げた時期まで合わせて確かめられます。
中身の決め方が、いま変わっている
TOPIXは決まったまま動かない数字ではありません。 日本取引所グループは、2022年4月の市場区分の再編をきっかけに、 TOPIXの中身を見直す作業を段階的に進めています。
第1段階の見直しは2025年1月末に完了しました。 続く第2段階では、プライム・スタンダード・グロースの全市場区分を対象にしたうえで、 売買の活発さ（流動性）を重視して定期的に銘柄を入れ替える形に変わります。 初回の定期入替は2026年10月、2回目は2028年10月に予定されています。
- 対象は全市場区分になる（これまでの区分の枠を超えて選ぶ）
- 年間売買代金回転率と、浮動株時価総額の累積比率で銘柄を選ぶ
- 初回で継続採用されない銘柄は、四半期ごと8段階でウエイトを下げる
- 2027年10月に再評価があり、基準を満たせばウエイトの低減が止まる
- 1銘柄あたりのウエイトの上限（10%）は変わらない
投資している側から見ると、すぐ何かをしなければならない話ではありません。 ただ、「TOPIX」という同じ名前でも、10年前と今、そして数年後では中身が違うということは知っておいてください。 過去の実績を見るとき、その数字は今とは少し違う顔ぶれの結果だということになります。
入れ替えの基準や時期は取引所が公表しています。 記事の中で条件の数字を覚えてしまうより、 気になったときに一次情報を見に行けるようにしておくほうが確実です。 このページの下に、参照した一次情報へのリンクを置いています。