インド株とは？

「人口が世界でいちばん多い」「これから伸びる国」という説明をよく見ます。 その見立て自体を否定する必要はありませんが、 それだけで投資の判断材料にするには足りません。

この記事では、インド株の指数が実際に何を持っているのか、 何が結果を動かすのか、そして過去の数字をどう読めばよいのかを整理します。

日本から買えるインド株の商品は、多くがMSCI Indiaという指数に連動します。 この指数は、国際的な投資家が買えるインドの大型・中型の株式を集めたものです。 インドの上場企業すべてではありません。

中身を見ると、銀行を中心とした金融の比重が高く、 そこにエネルギー、通信、情報技術が続きます。 上位数社で指数のかなりの部分を占めるため、 「インド経済全体に投資している」というより「インドの大企業の集まりを持っている」ほうが実態に近くなります。

マネック（案内役）：国の名前で買うときこそ、中身の一覧を一度見てみてほしいな。 「インド」という言葉から想像するものと、上位に並ぶ会社はけっこう違うよ。

持っている銘柄と比率は、連動するETFの運用会社が毎日公表しています。 商品を選ぶ前に一度見ておくと、 自分が何に賭けようとしているのかがはっきりします。

新興国への投資でいちばん多い説明が、人口や経済成長の見通しです。 それは長い目で見た背景としては意味がありますが、経済が伸びることと、株価が上がることは同じではありません。

理由は2つあります。ひとつは、経済成長のうちどれだけが上場企業の利益になるかが決まっていないこと。 もうひとつは、期待が先に株価へ織り込まれていることです。 「これから伸びる」と多くの人が思っている国ほど、 伸びる前提の値段がすでに付いています。

期待どおりに伸びても株価が動かないことがあり、 期待を下回ると、伸びていても株価は下がります。投資の結果を決めるのは成長そのものではなく、期待との差です。

加えて、新興国には制度の不確実さがあります。 税や外国人投資家への規制が変わることがあり、 企業の業績とは関係のないところで株価が動きます。 先進国の指数より、この種の変動が大きいと見ておいてください。

ここがインド株でいちばん見落とされやすいところです。 日本から米国上場のETFなどを通して持つ場合、ルピー建ての株価が米ドルに直され、その米ドルが円に直されます。 為替が2段階で掛かります。

つまり、現地の株価が上がっていても、 ルピーが米ドルに対して下がれば、ドルで見た成績はそのぶん削られます。 さらに円高が進めば、円で見た成績はもう一段削られます。

• 現地の株価が上がる：プラス
• ルピーが安くなる：マイナス（ドルで見た額が減る）
• 円が高くなる：マイナス（円で見た額が減る）
• 円が安くなる：プラス（円で見た額が増える）

長い期間で見ると、インドは物価の上昇が先進国より高い時期が続いてきました。 物価の上がりやすい通貨は、長い目で見ると弱くなりやすい傾向があります。現地で増えた分が、そのまま円で受け取れるとは限らないということです。

指数そのものの動きと、円で見た結果を並べると、どちらがどれだけ効いたかが分かります。自分の金額で、円換算の実績を確かめると、株価と為替を切り分けて見られます。

日本から買える形でインド株の実績を追えるのは、 日経平均やS&P500に比べるとずっと短い期間です。 連動するETFの設定が2012年なので、それより前は同じ条件で比べられません。

期間が短いと何が困るのか。長い下げ局面を含んだ実績を確かめられないことです。 たまたま伸びた10年だけを見て「この調子が続く」と考えると、 含まれていない下げ局面がそのまま見落としになります。

どの年を起点にするかで答えが変わる、という問題もあります。 高値の直前から数えるか、下げ切った直後から数えるかで、同じ指数の年率が大きく変わります。 期間の短い指数ほど、この影響が強く出ます。

過去の数字の読み方そのものについては過去の実績は、将来の約束ではないで扱っています。期間の取り方で結論が変わる例を具体的に見られます。

インド株は、全世界株式やS&P500の中にもわずかに含まれています。 単独で買うというのは、その比重を自分の判断で大きくするという意味です。 何もしなくても少しは持っている、というところが出発点になります。

そのうえで単独で持つなら、決めておきたいことが2つあります。 全体の何%までにするか、そして何年持つつもりかです。 値動きの大きい資産ほど、先に上限を決めておかないと、 下げた局面で「もう少し待とう」と金額を増やしてしまいがちです。

マネック（案内役）：上限を決めるのは、我慢するためじゃないよ。 下げたときに売らずに済む金額に、あらかじめ収めておくため。 売らずに済む金額かどうかが、結局いちばん効いてくるんだ。

もうひとつ、費用も見ておいてください。 新興国の指数に連動する商品は、先進国の指数に比べて信託報酬が高めです。 差は年あたりでは小さく見えますが、持つ年数だけ積み上がります。

商品を選ぶときに見る場所は3つあります。何に連動しているか、信託報酬がいくらか、為替ヘッジが付いているかです。 同じ「インド株」という名前でも、連動先が違えば中身が変わります。 大型株だけのもの、中小型を含むもの、現地の代表的な指数に連動するものがあります。

為替ヘッジの付いた商品は、円高で目減りするのを抑えられます。 ただしヘッジには費用がかかり、内外の金利差が大きいほどその費用も大きくなります。 新興国の通貨は金利が高いことが多いため、ヘッジの費用も高くつきやすいところがあります。為替の影響を消せる代わりに、毎年その分を払うと考えてください。

受け取る分配金の扱いも確かめておいてください。 分配金を出す商品と、内部で再び投資に回す商品があります。 長く持って増やすことが目的なら、受け取らずに再投資される形のほうが、 その都度の税金がかからないぶん効率がよくなります。

新興国株式の指数を別に持っている場合は、重なりにも気をつけてください。 新興国株式の指数にはインドも含まれるので、インド株を単独で足すと、その比重が二重に上がります。 単独で持つ分と、他の商品の中に入っている分を合わせて、全体で何%になるのかを見てください。

持つ年数も決めておいてください。新興国の株式は、伸びる局面と沈む局面の差が大きく、 数年では結果が偶然に左右されます。短い期間で結論を出そうとすると、 たまたま悪い期間に当たっただけで判断が変わります。何年持つつもりかを先に決めておくと、途中の上下に振り回されにくくなります。

手元にいくら残すかが決まっていないなら、そちらが先です。 生活費や近く使う予定のお金を投資に回さないことは、 どの指数を選ぶかより結果に効きます。