FIREまで、いくら必要？
必要な額は、辞めたあとの年間生活費で決まります。 その生活費を何年分ためれば始めてよいか、という決め方が「取り崩し率」です。
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生活費・資産・積立額を入れる
辞めたあとの、年間の生活費はいくらですか？
いまの支出と同じとは限りません。教育費・住宅ローン・通勤費が終われば減り、健康保険料と国民年金保険料は自分で払うことになって増えます。
いま、運用に回せる金融資産はいくらですか？
住んでいる家は入れません。売らないと使えないためです。
年間いくら積み立てていますか？
想定の年利（税引前）
将来の利回りは誰にも分かりません。当てにいく数字ではなく、いくつか動かして幅を見るためのものです。
取り崩し率（生活費の何年分をためるか）
引き出す額を決めるものではありません。引き出すのは生活費そのもので、率が決めているのは「いくら貯まっていれば始めてよいか」のほうです。
年300万円の生活費を、年4%で取り崩すなら
7,500万円
金額はすべて今のお金の価値です。物価を年2%として、想定の年利から引いた実質の利回り （年2.94%）で伸ばしています。
必要額までの道のり
いまの500万円に、年120万円を積み立てた場合です。破線が必要額。32年後に届きます。
単位：万円（今のお金の価値）
金額は今のお金の価値です。実質年2.94%で伸ばし、積立は年末に入る形で計算しています。 毎年きっちり同じ利回りで増える前提なので、下がる年があれば形は変わります。
| 取り崩し率 | 生活費の | 必要額 | 届くまで |
|---|---|---|---|
| 年3% | 33年分 | 1.00億円 | 39年 |
| 年3.5% | 29年分 | 8,571万円 | 36年 |
| 年4% | 25年分 | 7,500万円 | 32年 |
| 年5% | 20年分 | 6,000万円 | 28年 |
率を上げれば必要額は下がり、早く辞められる形になります。そのかわり、同じ生活費を 少ない元手でまかなうので、元本の減りが速くなります。
取り崩し率（年4%）が実質の利回り（年2.94%）より高いので、 必要額に届いても元本は減っていきます。4%は「30年ほどかけて使い切っても持つ」という目安で、元本を残す率ではありません。 元本を減らしたくなければ、取り崩し率を実質の利回りより低くしてください。
- ・金額はすべて今のお金の価値です。物価を年2%として、想定の年利5%から引いた実質の利回り（年2.94%）で伸ばしています。
- ・取り崩し率4%は、生活費の25年分をためるという決め方です。4%は米国株と米国債の過去の値動きから広まった目安（トリニティ研究）で、公的な基準ではなく、日本の税・年金・物価を含んだ数字でもありません。
- ・取り崩した額のうち、値上がり益にあたる部分には約20.315%の税金がかかります。ここでは税を引く前の額で計算しているので、実際に手元へ残る額はこれより少なくなります。NISAの枠内なら、この税はかかりません。
- ・年金は見込んでいません。受け取り始めれば取り崩す額は減りますが、始まるまでは生活費の全額を資産から出します。
- ・毎年きっちり同じ利回りで増える前提です。実際には下がる年があり、辞めた直後に大きく下がると、取り崩しながらの回復が効きにくくなります。
- ・積立は年末に入る形で計算しています。将来の運用成果を保証するものではありません。
診断
この必要額は、あなたに当てはまる？
必要額は生活費で決まり、生活費は辞めたあとの暮らし方で決まります。3つ答えると、 どこを動かせば届くのかが出ます。
Q1辞めたあとの生活費は、いまと比べてどうなりそうですか？
Q2辞めたあとも働くつもりはありますか？
Q3元本（元手そのもの）について、どうお考えですか？
あと3問こたえると診断できます