暴落したとき、資産の種類ごとに何%下がった?

資産の種類ごとに、円に直した値で過去どれだけ下げたかを並べています。 これから何が起きるかを示すものではありません。 ストレステストで置く数字を決めるときの、出発点として使ってください。

毎日取得

取得できた期間での、いちばん深い下げ

月末の値で、高値から谷までを測っています。円に直したあとの値なので、 外貨建てのものは為替の動きも入っています。期間の長さが資産の種類ごとに違います。短い期間しか取れていないものは、そのぶん浅く出ます。

資産の種類最大下落その期間取得できた期間
日本株−49.2%2008年5月〜2012年8月2008年2月〜2026年9月
海外株−55.3%2008年5月〜2009年2月2008年4月〜2026年9月
国内債券−20.0%2019年8月〜2026年9月2018年1月〜2026年9月
海外債券−6.6%2024年6月〜2024年9月2018年1月〜2026年9月
REIT・不動産商品−29.2%2019年10月〜2020年3月2008年10月〜2026年9月
暗号資産−76.4%2017年12月〜2019年1月2014年10月〜2026年9月
貴金属−29.6%2008年2月〜2008年10月2004年12月〜2026年9月

名前のついた局面では、いくら動いたか

期間はこちらで選び直していません。出来事の区切りか、暦年のどちらかで切っています。 下げがいちばん深く出る月を探して切ると、同じ出来事から好きな数字を作れてしまうためです。

  • コロナ・ショック(2020年1月末→2020年3月末)…感染拡大で、世界中の市場が2か月で売られた局面
  • 2022年(金利上昇)(2021年12月末→2022年12月末)…物価の上昇を受けて各国が金利を上げ、株と債券が同じ年に下げた1年
資産の種類コロナ・ショック2022年(金利上昇)
日本株−15.6%−2.3%
海外株−20.5%−7.0%
国内債券−0.8%−5.5%
海外債券+0.9%−4.8%
REIT・不動産商品−29.0%−5.3%
暗号資産−31.7%−59.3%
貴金属−1.6%+13.1%

2022年は、株と債券が同じ年に下げています。 片方が下がればもう片方が買われる、という関係はいつも成り立つわけではありません。

この表で見ているもの

資産の種類ごとに、代表となる指数の連動ETFを1つ選び、分配金を再投資した値を使っています。 指数そのものの値は自由に使えないものが多いため、実際に買える商品の値で代えています。 信託報酬が引かれたあとの値です。

資産の種類使っている系列
日本株TOPIX(東証株価指数・配当込み/連動ETF)
海外株MSCI ACWI(全世界株式・米ドル建て)
国内債券NOMURA-BPI総合(連動ETF・2510)
海外債券FTSE世界国債・除く日本(為替ヘッジなし/連動ETF・2511)
REIT・不動産商品東証REIT指数(連動ETF)
暗号資産ビットコイン(米ドル建て)
貴金属金(米ドル建て・連動ETF)
  • 日本株…TOPIX(配当込み)に連動するETF(1305)の分配金を再投資した値を使っています。信託報酬が引かれたあとの、実際に受け取れた値です。円建てなので為替は乗りません。
  • 海外株…MSCI ACWI の指数値は公開されていないため、これに連動するETF(ACWI)の分配金を再投資した値を使っています。信託報酬が引かれたあとの値です。
  • 国内債券…国内債券の代表的な指数であるNOMURA-BPI総合に連動するETF(2510)の分配金を再投資した値を使っています。円建てなので為替は乗りません。上場が2017年12月のため、追えるのは2018年からです。
  • 海外債券…日本を除く世界の国債に連動するETF(2511)の分配金を再投資した値を使っています。為替ヘッジをしていない銘柄なので、円建ての値に為替の動きが入っています。上場が2017年12月のため、追えるのは2018年からです。
  • REIT・不動産商品…東証REIT指数に連動するETF(1343)の分配金を再投資した値を使っています。信託報酬が引かれたあとの値です。円建てなので、為替の増減は入りません。
  • 暗号資産…ビットコインそのものの値段です。配当も利息もないので、再投資という考え方がありません。取引所の手数料は引かれていません。米ドル建てなので、円で見た結果には為替も入ります。
  • 貴金属…金そのものの値段ではなく、金を裏付けにしたETF(GLD)の値を使っています。金の保管料にあたる経費が引かれたあとの、実際に受け取れた値です。米ドル建てなので、円で見た結果には為替も入ります。

現金・預金は載せていません。円の預金は、名目の金額としては下がりません。その他は載せていません。中身が決まらないため、代表になる系列を選べません。

この表で分からないこと

月末どうしの比較なので、月の中で急落して月内に戻した下げは写りません。2024年8月のように、数日で大きく下げてから月内に戻した局面は、この表では数%にしか見えません。

世界金融危機(2008年)は載せていません。ここで使っている系列の多くが2008年より後に始まっていて、 通期で追えるものが足りないためです。2つだけ並べると、 載っていない資産の種類が下げなかったように読めます。 同じ理由で、株とREITの最大下落も、2008年の下げを起点から追えていないぶん実際より浅く出ています。

そして、この表は将来の下げ幅を示すものではありません。 過去にいちばん深かった下げが、これから来る下げの上限になる理由はどこにもありません。

自分の資産に当てはめる

上の下落率は、資産全体の減り方ではありません。 自分がその資産の種類を何割持っているかで、減る額は変わります。 資産の種類ごとの金額を入れると、置いた条件で資産全体がいくら減るかが内訳つきで出ます。

この下落率を自分の資産に当てはめて試算する