FIREするには、いくら必要?

辞めたあとの生活費と、いまの資産・積立額を動かすと、必要な額と届くまでの年数が変わります。 取り崩し率は「生活費の何年分をためるか」の決め方で、引き出す額を決めるものではありません。

辞めたあとの年間生活費
万円
いまの金融資産
万円
年間の積立額年120万円
想定の年利(税引前)年5.0%

取り崩し率

引き出す額を決める率ではありません。生活費の何年分をためれば始めてよいか、という決め方です。 年4%なら25年分。

金額はすべて今のお金の価値です。物価を年2%として、想定の年利から引いた実質の利回りで伸ばしています。年金は見込んでいません。

いま出ているのは見本の数字です。ご自身の金額に置き換えてください。

300万円の生活費を、年4%で取り崩すなら

7,500万円が必要

生活費の25年分。いまは7%で、いまの積立を続けると32年後に届きます。

単位:万円(今のお金の価値)

3%なら

1.00億円

39年

3.5%なら

8,571万円

36年

4%なら

7,500万円

32年

5%なら

6,000万円

28年

必要額 = 年間生活費 ÷ 取り崩し率。 4%は米国株と米国債の過去の値動きから広まった目安(トリニティ研究)で、公的な基準ではありません。この前提では取り崩し率が実質の利回り(年2.94%)より高いので、届いたあと元本は減っていきます。

年金の見込額まで入れた見通しはライフプランで作れます。ここでは年金も退職金も数えていません。

この計算機をサイトに埋め込む

下のコードを貼るだけで、上と同じものがそのまま表示されます。 商用・非商用を問わず無料で、申請も連絡も不要です。

埋め込みコード
<iframe src="https://to-mi.jp/tool/fire-target-calculator?embed=1" width="100%" height="1330" style="border:0" loading="lazy" title="FIRE必要額計算機"></iframe>
<script>
window.addEventListener("message", function (e) {
  if (e.origin !== "https://to-mi.jp") return;
  if (!e.data || e.data.source !== "tomi-embed") return;
  var frames = document.getElementsByTagName("iframe");
  for (var i = 0; i < frames.length; i++) {
    if (frames[i].contentWindow === e.source) frames[i].style.height = e.data.height + "px";
  }
});
</script>

高さについて

中身の高さは枠の幅で変わる(狭いほど縦に伸びる)ため、数字を固定するとどこかの幅で スクロールバーか余白が出ます。上のコードには高さを自動で合わせるスクリプトが付いているので、iframeとあわせてそのまま貼ってください。 スクリプトを貼れない場合は iframe だけでも動きます(高さは1330px で固定になります)。

WordPressに貼るとき

  • ・ブロックは「カスタムHTML」を使ってください。 「ショートコード」ブロックは [...] 形式の ショートコード用で、HTMLを書く場所ではありません。
  • 「投稿ページ」に指定されている固定ページには貼れません。設定 → 表示設定で投稿ページに割り当てたページは、本文が表示されない仕組みになっています (編集画面の上に「最新の投稿を表示するページを編集中です」と出ます)。別の固定ページを作ってください。
  • ・生活費も資産も利用者が入力するため、貼ったまま古くなることはありません。
  • ・必要額は「年間生活費 ÷ 取り崩し率」です。4%は米国株と米国債の過去の値動きから広まった目安(トリニティ研究)で、公的な基準ではありません。
  • ・金額はすべて今のお金の価値です。物価を年2%として、想定の年利から引いた実質の利回りで伸ばしています。
  • ・年金・退職金・ライフイベントは数えていません。どれも必要額を大きく動かします。
  • ・取り崩した額のうち値上がり益にあたる部分にかかる税金(約20.315%)は引いていません。
  • ・ウィジェットの下部に、ToMiのトップページと診断ページへのリンクが入ります。削除しないでください。
  • ・特定の商品を勧めたり、退職を促したりするものではありません。

自分の場合はどうすべきか知りたいとき

必要額は生活費で決まりますが、辞めたあとの生活費はいまと同じとは限りません。 教育費や住宅ローンが終われば減り、健康保険料と国民年金保険料は自分で払うことになって増えます。 働きながらの形にすれば、必要額は大きく下がります。 辞めたあとの暮らし方を3問で訊いて、どこを動かせば届くかを出す診断を用意しています。 上で入力した条件は引き継がれるので、入れ直す必要はありません。

あなたの条件で詳しく診断する
FIRE計算機|必要な資産額と到達年数を生活費から計算|ToMi