教育費、毎月いくら積み立てれば間に合う?

「幼稚園から大学まで◯千万円」は、その全部を前もって貯める額ではありません。 小中高はその年の家計から払う家庭が多く、前もって用意するのは主に大学のぶんです。 学年と進路を動かすと、積み立てて用意する額と、いまから必要な毎月の積立額が変わります。

大学

大学のときの住まい

自宅から通うか家を借りるかで、年60万円ほど変わります。

どこから先を積み立てるか

ここに入れなかった年の教育費は、その年の家計から払う前提です。

いまの教育資金
万円
いまの毎月の積立額月10,000円

小学校〜高校はすべて公立、大学は4年として計算しています。教育費の上昇率と運用の利回りはどちらも0%です。児童手当・授業料の減免・給付型奨学金は入れていません。

いま出ているのは見本の数字です。ご自身の学年と進路に置き換えてください。

大学・専門学校など高等教育費を準備なら、いまから

30,900円が必要

いまは月10,000円で、あと月20,900円。いまのままだと10年後から足りなくなり、最大325万円不足します。

これから先の教育費

970万円

うち488万円はその年の家計から

積み立てて用意するぶん

481万円

積立の目標はこちら

単位:万円

国立自宅

30,900円

国立下宿

46,200円

私立自宅

48,900円

私立下宿

69,000円

必要額は割り算では出せません。教育費が出ていく月ごとに残高を進めて、 どの時点でも0を下回らない最小の積立額を逆算しています。金額は文部科学省「子供の学習費調査」と 日本学生支援機構「学生生活調査」の全国平均で、進学先が決まっていればその学校の費用に置き換えてください。

きょうだいが重なる年や、私立に進んだ場合、教育費の上昇率を置いた場合は教育費の診断で出せます。

この計算機をサイトに埋め込む

下のコードを貼るだけで、上と同じものがそのまま表示されます。 商用・非商用を問わず無料で、申請も連絡も不要です。

埋め込みコード
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  if (!e.data || e.data.source !== "tomi-embed") return;
  var frames = document.getElementsByTagName("iframe");
  for (var i = 0; i < frames.length; i++) {
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  }
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</script>

高さについて

中身の高さは枠の幅で変わる(狭いほど縦に伸びる)ため、数字を固定するとどこかの幅で スクロールバーか余白が出ます。上のコードには高さを自動で合わせるスクリプトが付いているので、iframeとあわせてそのまま貼ってください。 スクリプトを貼れない場合は iframe だけでも動きます(高さは1600px で固定になります)。

WordPressに貼るとき

  • ・ブロックは「カスタムHTML」を使ってください。 「ショートコード」ブロックは [...] 形式の ショートコード用で、HTMLを書く場所ではありません。
  • 「投稿ページ」に指定されている固定ページには貼れません。設定 → 表示設定で投稿ページに割り当てたページは、本文が表示されない仕組みになっています (編集画面の上に「最新の投稿を表示するページを編集中です」と出ます)。別の固定ページを作ってください。
  • ・幼稚園〜高校の金額は文部科学省令和5年度(2023年度) 子供の学習費調査」、大学の金額は日本学生支援機構(JASSO)令和6年度(2024年度) 学生生活調査」の全国平均です。 どちらも2年ごとの調査で、公表を見張って人が転記しています。
  • ・必要額は「総額 ÷ 残り月数」ではありません。教育費が出ていく月ごとに残高を進めて、どの時点でも0を下回らない最小の積立額を逆算しています。
  • ・小学校〜高校はすべて公立、大学は4年として計算しています。教育費の上昇率と運用の利回りはどちらも0%です。
  • 医学・歯学・薬学など修業年数が4年を超える課程・大学院・夜間部(この表は昼間部のみ)・海外の大学・留学・個別の大学の実際の学費は、この表に含まれていません。
  • ・児童手当・授業料の減免・給付型奨学金は反映していません。対象になれば必要額は下がります。入学金・受験料・引っ越しの費用も含まれていません。
  • ・ウィジェットの下部に、ToMiのトップページと診断ページへのリンクが入ります。削除しないでください。
  • ・特定の金融商品や学資保険を勧めるものではありません。

自分の場合はどうすべきか知りたいとき

必要額が出ても、続けられない額なら意味がありません。 きょうだいの教育費が重なる年、私立に進んだ場合、教育費の上昇率を置いた場合も、 必要額を大きく動かします。 いま教育資金を生活費と分けているか、その額を続けられそうかを3問で訊いて、 動かすべきなのが金額なのか前提のほうなのかを出す診断を用意しています。 上で入力した条件は引き継がれるので、入れ直す必要はありません。

あなたの条件で詳しく診断する
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