AIにインフレ対策を相談する
資産の内訳と使う時期を入れると、物価が上がったときに目減りするのはどこか、動かすとしたら何から手を付けるかを、順番で見てもらう相談文ができます。
入力した内容はこの画面の中だけで使い、ToMiには送信・保存されません。 できるのは相談文で、AIの回答はここには出ません。
相談に使う情報
分かるものだけで構いません。答えなかった項目は「0円」ではなく 「答えていない」として相談文に書きます。
まだ相談文を作れません
次の項目が空欄です:資産の合計、現金・預金
ここが無いと、AIが前提を推測して答えることになります。
相談文に添えるデータ
入力は要りません。この相談に関係するものだけを、基準日つきで自動で入れます。
- 消費者物価指数(全国・総合)の前年同月比+1.9%(2026年7月・総務省統計局)
- 消費者物価指数(全国・生鮮食品を除く総合)の前年同月比+1.8%(2026年7月・総務省統計局)
- 普通預金の平均年利率年0.306%(2026年8月・日本銀行)
- 定期預金1年の平均年利率年0.447%(2026年8月・日本銀行)
- 個人向け国債 固定3年(第196回債)年1.96%(2026年9月15日・財務省)
- 個人向け国債 固定5年(第186回債)年2.24%(2026年9月15日・財務省)
- 個人向け国債 変動10年(第198回債)年1.95%(2026年9月15日・財務省)
- ドル円の参考レート1ドル=155円(2026年9月15日・欧州中央銀行)
なぜ、この数字を添えるのか
対策の効き目は、物価上昇率を上回れるかどうかで決まります。物価上昇率がその基準線。預金金利と国債の利率が対策をしなかった場合の水準、ドル円は外貨で持つ場合の振れ幅です。
値と基準日は上の入力欄の下に出ています。取得元はお金を増やすデータで公開しています。
金額はToMiで出し、AIには読み方を任せる
この相談で出てくる金額は、ToMiの診断が式を持っていて、そちらで計算できます。 同じ金額を相談文の中でAIに計算させると、こちらで検証した式とは別の答えが出て、 どちらが正しいのか確かめようがなくなります。数字はToMiで出し、AIには選択肢の整理と読み方を任せるほうが、答えがぶれません。
預金の目減りを金額で計算するこの相談でAIに聞くこと
相談文には、次の項目が番号つきで入ります。何を答えてもらうかを決めておくと、 感想ではなく判断材料が返ってきます。
- 1. いまの持ち方のうち、物価が上がると目減りするのはどれで、いくらか。金額の大きい順に
- 2. 添えた預金金利と物価を比べて、預金部分の実質利回りが年何%になっているか
- 3. 元本を動かさない範囲(定期預金・個人向け国債など)でできることと、そこで縮められる目減りの幅
- 4. 元本が動く範囲まで広げた場合の選択肢と、そのかわりに引き受けることになるもの
- 5. 借入がある場合、物価の上昇が返済にとって有利に働くのか不利なのか
- 6. やる順番。すぐできることと、時間をかけて決めることを分けて
- 7. 判断するために足りていない情報
良い回答に入っているはずのもの
相談文には、次の項目を出すよう書き込んであります。返ってきた答えがこれを満たしているかを見れば、上っ面で終わっているかどうかが分かります。
- 物価が上がると目減りする資産と、その金額(円)。大きい順に
- 預金部分の実質利回り(預金金利 − 物価上昇率)を%で。年いくら目減りするか(円)
- 元本を動かさない範囲でできることと、そこで縮められる目減りの幅(年・円)
- 元本が動く範囲まで広げた場合に引き受けるものを具体的に(下落の幅・為替・換金の制約)
- 生活防衛資金として現金のまま残す額(円)を、先に確保したうえでの提案になっていること
出せない項目があるときは、その理由と、何が分かれば出せるのかを書くよう頼んでいます。 「人によります」だけで終わった場合は、足りない情報を足してもう一度渡してください。
できあがる相談文(記入例)
下の欄を埋めると、こういう文章ができます。数字はすべて記入例で、あなたの登録内容ではありません。
いまの資産で、物価の上昇に対して何をすべきか相談させてください。 【私の状況】 資産の合計:18,000,000円 現金・預金:6,000,000円 そのうち、当面使う予定のない分:6,000,000円 国内株式:1,500,000円 外国株式:1,500,000円 投資信託:7,000,000円 債券:2,000,000円 不動産:42,000,000円 そのうち外貨建て:3,000,000円 年間の支出:4,500,000円 収入の性質:ある程度は上がりそう 使う予定の時期:10年以上先 一時的に減ったときの許容:2〜3割なら耐えられる 【いまの経済環境】(2026年9月16日時点) 消費者物価指数(全国・総合)の前年同月比:+1.9%(2026年7月・総務省統計局) 消費者物価指数(全国・生鮮食品を除く総合)の前年同月比:+1.8%(2026年7月・総務省統計局) 普通預金の平均年利率:年0.306%(2026年8月・日本銀行) 定期預金1年の平均年利率:年0.447%(2026年8月・日本銀行) 個人向け国債 固定3年(第196回債):年1.96%(2026年9月15日・財務省) 個人向け国債 固定5年(第186回債):年2.24%(2026年9月15日・財務省) 個人向け国債 変動10年(第198回債):年1.95%(2026年9月15日・財務省) ドル円の参考レート:1ドル=155円(2026年9月15日・欧州中央銀行) 【相談したいこと】 1. いまの持ち方のうち、物価が上がると目減りするのはどれで、いくらか。金額の大きい順に 2. 添えた預金金利と物価を比べて、預金部分の実質利回りが年何%になっているか 3. 元本を動かさない範囲(定期預金・個人向け国債など)でできることと、そこで縮められる目減りの幅 4. 元本が動く範囲まで広げた場合の選択肢と、そのかわりに引き受けることになるもの 5. 借入がある場合、物価の上昇が返済にとって有利に働くのか不利なのか 6. やる順番。すぐできることと、時間をかけて決めることを分けて 7. 判断するために足りていない情報 【この回答に必ず含めること】 ・物価が上がると目減りする資産と、その金額(円)。大きい順に ・預金部分の実質利回り(預金金利 − 物価上昇率)を%で。年いくら目減りするか(円) ・元本を動かさない範囲でできることと、そこで縮められる目減りの幅(年・円) ・元本が動く範囲まで広げた場合に引き受けるものを具体的に(下落の幅・為替・換金の制約) ・生活防衛資金として現金のまま残す額(円)を、先に確保したうえでの提案になっていること ・上のどれかが出せないときは、出せない理由と、何が分かれば出せるのかを書いてください。 【この相談で外してはいけないこと】 ・添えた物価上昇率は実績で、しかもその月のものです。先行きの見通しとして扱わないでください。 ・物価の実績値を、添えたデータ以外から記憶で書かないでください。 ・将来の物価上昇率を断定しないでください。仮に置く場合は複数の水準(たとえば1%・2%・3%)で示し、それが仮定であることを明示してください。 ・「インフレに強い資産」を断定しないでください。物価に追いつく可能性のある資産には、価格の変動・為替・信用・途中で解約できないなど、預金には無いリスクがあります。両方を書いてください。 ・現金をすべて動かす前提で答えないでください。生活防衛資金と、数年内に使うと決まっているお金は、目減りを承知で現金のまま持つものです。 ・全額を一度に動かす前提にしないでください。金額と時期を分ける選択肢も出してください。
このあとに、どの相談でも共通の「答えの形」8項目(結論を先に・数字で・ 手順の順に、など)が入ります。実際に作られる文章には、その8項目も含まれます。
この相談で、AIが間違えやすいこと
相談文には「答え方の制約」も一緒に入ります。制約を入れているのは、 AIがそこを実際に外すからです。何をどう外すのかを添えます。 そのままAIに貼れば、この制約は自動で入ります。
1. 添えた物価上昇率は実績で、しかもその月のものです。先行きの見通しとして扱わないでください。
なぜ — 直近の実績値を、そのまま先行きの見通しとして計算に使ってしまう。
2. 物価の実績値を、添えたデータ以外から記憶で書かないでください。
なぜ — 学習した時点の古い上昇率を、いまの値として書くことがある。基準日つきで添えているのはこのため。
3. 将来の物価上昇率を断定しないでください。仮に置く場合は複数の水準(たとえば1%・2%・3%)で示し、それが仮定であることを明示してください。
なぜ — 「2%が続くと」で1本の答えが出るが、1%と3%では10年後の目減りが倍近くちがう。
4. 「インフレに強い資産」を断定しないでください。物価に追いつく可能性のある資産には、価格の変動・為替・信用・途中で解約できないなど、預金には無いリスクがあります。両方を書いてください。
なぜ — 「インフレには金・不動産・株式」と定型句が並ぶ。物価に追いつく可能性がある代わりに、預金には無い値動きと為替のリスクを抱えることになる。
5. 現金をすべて動かす前提で答えないでください。生活防衛資金と、数年内に使うと決まっているお金は、目減りを承知で現金のまま持つものです。
なぜ — 「現金は目減りするので運用に回しましょう」で終わる。生活防衛資金と数年内に使うお金は、目減りを承知で現金のまま持つもの。
6. 全額を一度に動かす前提にしないでください。金額と時期を分ける選択肢も出してください。
なぜ — 対策として全額を一度に動かす前提で答えが組まれる。金額と時期を分ける選択肢が出てこない。
使うときの前提
- ・ToMiが助言をするものではありません。作るのは相談文だけです。
- ・AIの回答には誤りが含まれます。金額や制度は一次情報と金融機関で確かめてください。
- ・添えている公表データには基準日を付けています。閲覧時点の値とは異なることがあります。
- ・数字を動かして確かめたいときはお金を増やすツールが使えます。