AIにFIREの進め方を相談する

いまの資産と収入、そして辞めたい年齢を入れると、そこへ届かせるために積立・生活費・働き方のどれをどれだけ動かせばよいかを、順番つきで見てもらう相談文ができます。

入力した内容はこの画面の中だけで使い、ToMiには送信・保存されません。 できるのは相談文で、AIの回答はここには出ません。

相談に使う情報

分かるものだけで構いません。答えなかった項目は「0円」ではなく 「答えていない」として相談文に書きます。

辞めたあとも働く予定
少し働くだけで、必要な資産額は大きく下がります。

まだ相談文を作れません

次の項目が空欄です:いまの年齢、辞めたい年齢、いま運用に回せる金融資産、年間の手取り収入、いまの年間の生活費、年間の積立額

ここが無いと、AIが前提を推測して答えることになります。

相談文に添えるデータ

入力は要りません。この相談に関係するものだけを、基準日つきで自動で入れます。

  • 消費者物価指数(全国・総合)の前年同月比+1.9%2026年7月総務省統計局
  • 消費者物価指数(全国・生鮮食品を除く総合)の前年同月比+1.8%2026年7月総務省統計局
  • 普通預金の平均年利率年0.306%2026年8月日本銀行
  • 定期預金1年の平均年利率年0.447%2026年8月日本銀行
  • 個人向け国債 固定3年(第196回債)年1.96%2026年9月15日財務省
  • 個人向け国債 固定5年(第186回債)年2.24%2026年9月15日財務省
  • 個人向け国債 変動10年(第198回債)年1.95%2026年9月15日財務省
  • 60歳の平均余命(男/女。半分の人はこれより長く生きる)23.9年/29.1年2025年厚生労働省 簡易生命表
  • 65歳の平均余命(男/女。半分の人はこれより長く生きる)19.7年/24.5年2025年厚生労働省 簡易生命表
  • 70歳の平均余命(男/女。半分の人はこれより長く生きる)15.8年/20.1年2025年厚生労働省 簡易生命表
  • 75歳の平均余命(男/女。半分の人はこれより長く生きる)12.2年/15.9年2025年厚生労働省 簡易生命表

なぜ、この数字を添えるのか

届く年齢は、積立額と、資産が増える速さと、生活費が膨らむ速さで決まります。物価上昇率が後者、預金金利と個人向け国債の利率が「増える側」の下限として並んでいます。

値と基準日は上の入力欄の下に出ています。取得元はお金を増やすデータで公開しています。

金額はToMiで出し、AIには読み方を任せる

この相談で出てくる金額は、ToMiの診断が式を持っていて、そちらで計算できます。 同じ金額を相談文の中でAIに計算させると、こちらで検証した式とは別の答えが出て、 どちらが正しいのか確かめようがなくなります。数字はToMiで出し、AIには選択肢の整理と読み方を任せるほうが、答えがぶれません。

必要額と届くまでの年数を計算する

この相談でAIに聞くこと

相談文には、次の項目が番号つきで入ります。何を答えてもらうかを決めておくと、 感想ではなく判断材料が返ってきます。

  1. 1. 目標の年齢に届くために、いまと何がどれだけ違えばよいか。積立額と、FIRE後の生活費のそれぞれで金額を出して
  2. 2. その2つのうち、どちらが現実的か。理由も添えて
  3. 3. 辞めたあとに働く前提を入れた場合、必要額と届く年齢がどう変わるか
  4. 4. いま手を付ける順番。今月からできることと、1年かけて決めることを分けて
  5. 5. この計画で、いちばん崩れやすいところ
  6. 6. 判断するために足りていない情報

良い回答に入っているはずのもの

相談文には、次の項目を出すよう書き込んであります。返ってきた答えがこれを満たしているかを見れば、上っ面で終わっているかどうかが分かります。

  • 目標の年齢に届くために必要な積立額(年・円)と、FIRE後の生活費の上限(年・円)の2つ
  • いまの積立額・いまの生活費との差(円)を、それぞれ
  • 辞めたあとに働く前提を入れた場合の、必要額と届く年齢の変化
  • 年金が始まるまでの期間に、資産から出すことになる総額(円)
  • 添えた平均余命から、取り崩す年数が何年になるか

出せない項目があるときは、その理由と、何が分かれば出せるのかを書くよう頼んでいます。 「人によります」だけで終わった場合は、足りない情報を足してもう一度渡してください。

できあがる相談文(記入例)

下の欄を埋めると、こういう文章ができます。数字はすべて記入例で、あなたの登録内容ではありません。

目標の年齢でFIREするために、いま何をどれだけ変えればよいかを相談させてください。

【私の状況】
いまの年齢:45歳
辞めたい年齢:55歳
いま運用に回せる金融資産:18,000,000円
年間の手取り収入:6,000,000円
いまの年間の生活費:4,500,000円
FIRE後の年間の生活費:3,600,000円
年間の積立額:1,500,000円
辞めたあとも働く予定:少し働く
そのとき見込む収入(年額):2,400,000円
年金の見込み(年額):1,800,000円
年金の受け取り開始年齢:65歳

【いまの経済環境】(2026年9月16日時点)
消費者物価指数(全国・総合)の前年同月比:+1.9%(2026年7月・総務省統計局)
消費者物価指数(全国・生鮮食品を除く総合)の前年同月比:+1.8%(2026年7月・総務省統計局)
普通預金の平均年利率:年0.306%(2026年8月・日本銀行)
定期預金1年の平均年利率:年0.447%(2026年8月・日本銀行)
個人向け国債 固定3年(第196回債):年1.96%(2026年9月15日・財務省)
個人向け国債 固定5年(第186回債):年2.24%(2026年9月15日・財務省)
個人向け国債 変動10年(第198回債):年1.95%(2026年9月15日・財務省)
60歳の平均余命(男/女。半分の人はこれより長く生きる):23.9年/29.1年(2025年・厚生労働省 簡易生命表)
65歳の平均余命(男/女。半分の人はこれより長く生きる):19.7年/24.5年(2025年・厚生労働省 簡易生命表)
70歳の平均余命(男/女。半分の人はこれより長く生きる):15.8年/20.1年(2025年・厚生労働省 簡易生命表)
75歳の平均余命(男/女。半分の人はこれより長く生きる):12.2年/15.9年(2025年・厚生労働省 簡易生命表)

【相談したいこと】
1. 目標の年齢に届くために、いまと何がどれだけ違えばよいか。積立額と、FIRE後の生活費のそれぞれで金額を出して
2. その2つのうち、どちらが現実的か。理由も添えて
3. 辞めたあとに働く前提を入れた場合、必要額と届く年齢がどう変わるか
4. いま手を付ける順番。今月からできることと、1年かけて決めることを分けて
5. この計画で、いちばん崩れやすいところ
6. 判断するために足りていない情報

【この回答に必ず含めること】
・目標の年齢に届くために必要な積立額(年・円)と、FIRE後の生活費の上限(年・円)の2つ
・いまの積立額・いまの生活費との差(円)を、それぞれ
・辞めたあとに働く前提を入れた場合の、必要額と届く年齢の変化
・年金が始まるまでの期間に、資産から出すことになる総額(円)
・添えた平均余命から、取り崩す年数が何年になるか
・上のどれかが出せないときは、出せない理由と、何が分かれば出せるのかを書いてください。

【この相談で外してはいけないこと】
・必要額を出す場合は、置いた取り崩し率を明示してください。率を変えたときに必要額がどう変わるかも示してください。
・「4%ルール」を使う場合は、それが米国の株式と債券の過去データに基づくもので、日本の税・社会保険・年金にそのまま当てはまるとは限らないことを書いてください。
・目標の年齢に届かせるために、必要な運用利回りを逆算して示さないでください。利回りは自分で決められるものではなく、逆算した率を目標にすると、それを取りにいく理由になります。動かす先は積立額と生活費に限ってください。
・レバレッジ、信用取引、暗号資産への集中投資、特定の個別銘柄を、届かせる手段として出さないでください。
・現実的でない場合は、そう書いてください。目標の年齢を遅らせる選択肢も、必ず並べてください。
・国民健康保険料と国民年金保険料は、会社を辞めると自己負担になります。金額は住む市区町村と前年の所得で変わるので、目安を出す場合は前提を明示し、確認先を書いてください。
・年金を見込む場合は、受け取りが始まるまでの期間は生活費の全額を資産から出すことに触れてください。
・相場が下がった直後に取り崩し始めると何が起きるかに、必ず触れてください。
・将来の運用利回り・物価を、事実として断定しないでください。

このあとに、どの相談でも共通の「答えの形」8項目(結論を先に・数字で・ 手順の順に、など)が入ります。実際に作られる文章には、その8項目も含まれます。

この相談で、AIが間違えやすいこと

相談文には「答え方の制約」も一緒に入ります。制約を入れているのは、 AIがそこを実際に外すからです。何をどう外すのかを添えます。 そのままAIに貼れば、この制約は自動で入ります。

  1. 1. 必要額を出す場合は、置いた取り崩し率を明示してください。率を変えたときに必要額がどう変わるかも示してください。

    なぜ — 率を書かずに「必要額は◯◯万円」とだけ出す。3%と4%では必要額が3割以上ちがう。

  2. 2. 「4%ルール」を使う場合は、それが米国の株式と債券の過去データに基づくもので、日本の税・社会保険・年金にそのまま当てはまるとは限らないことを書いてください。

    なぜ — 4%は米国株と米国債の過去データで、日本の税・社会保険・年金は入っていない。AIは世界共通の規則のように扱う。

  3. 3. 目標の年齢に届かせるために、必要な運用利回りを逆算して示さないでください。利回りは自分で決められるものではなく、逆算した率を目標にすると、それを取りにいく理由になります。動かす先は積立額と生活費に限ってください。

    なぜ — 「年7%で運用すれば◯歳で届きます」という逆算がいちばん出やすい答え。利回りは自分で決められないので、それを目標にすると高いリスクを取る理由になってしまう。動かせるのは積立額と生活費だけ。

  4. 4. レバレッジ、信用取引、暗号資産への集中投資、特定の個別銘柄を、届かせる手段として出さないでください。

    なぜ — 目標の年齢に届かせようとすると、AIは手段を過激にしていく。届かない事実を認めるより、方法を足すほうを選ぶ。

  5. 5. 現実的でない場合は、そう書いてください。目標の年齢を遅らせる選択肢も、必ず並べてください。

    なぜ — 「工夫すれば可能です」と濁して手段を並べる。年齢を遅らせる選択肢を必ず並べないと、無理な計画だけが残る。

  6. 6. 国民健康保険料と国民年金保険料は、会社を辞めると自己負担になります。金額は住む市区町村と前年の所得で変わるので、目安を出す場合は前提を明示し、確認先を書いてください。

    なぜ — 辞めたあとの支出を、いまの手取りベースの生活費のまま置いてしまう。健康保険と年金保険料が全額自己負担になる分が抜ける。

  7. 7. 年金を見込む場合は、受け取りが始まるまでの期間は生活費の全額を資産から出すことに触れてください。

    なぜ — 年金があるからと必要額を下げてしまう。受け取りが始まるまでの十数年は、生活費の全額を資産から出すことになる。そこがいちばん資産が要る。

  8. 8. 相場が下がった直後に取り崩し始めると何が起きるかに、必ず触れてください。

    なぜ — 必要額に届いた時点で成功と書きがち。辞めた直後に下げ相場が来ると、同じ必要額でも資産は尽きる。

  9. 9. 将来の運用利回り・物価を、事実として断定しないでください。

    なぜ — 積立の試算は、利回りと物価の差だけで届く年齢が何年も動く。断定されると、その幅が見えなくなる。

使うときの前提

  • ・ToMiが助言をするものではありません。作るのは相談文だけです。
  • ・AIの回答には誤りが含まれます。金額や制度は一次情報と金融機関で確かめてください。
  • ・添えている公表データには基準日を付けています。閲覧時点の値とは異なることがあります。
  • ・数字を動かして確かめたいときはお金を増やすツールが使えます。