AIに資産の取り崩しを相談する

この相談でAIに聞くこと

相談文には、次の項目が番号つきで入ります。何を答えてもらうかを決めておくと、 感想ではなく判断材料が返ってきます。

1. 1. 毎年いくらまでなら取り崩せそうか、その根拠
2. 2. その取り崩し方で、資産がいつまで持つか
3. 3. 取り崩す順番として、どの資産から使うのが理にかなうか
4. 4. 相場が下がった直後に取り崩すと何が起きるか、その備え方
5. 5. 判断するために足りていない情報

良い回答に入っているはずのもの

相談文には、次の項目を出すよう書き込んであります。返ってきた答えがこれを満たしているかを見れば、上っ面で終わっているかどうかが分かります。

• 毎年取り崩せる額（円）と、置いた取り崩し率（%）
• その取り崩し方で資産が何歳まで持つか。95歳まで持たせる場合との差（円）
• 取り崩す順番を、資産の種類で1番目から並べる。その順にする理由
• 辞めた直後に3割下がった場合、何年で尽きるか
• 年金が始まるまでの期間に、資産から出すことになる総額（円）

出せない項目があるときは、その理由と、何が分かれば出せるのかを書くよう頼んでいます。 「人によります」だけで終わった場合は、足りない情報を足してもう一度渡してください。

できあがる相談文（記入例）

下の欄を埋めると、こういう文章ができます。数字はすべて記入例で、あなたの登録内容ではありません。

退職後に資産を毎年いくらずつ使えるか相談させてください。

【私の状況】
いまの年齢：45歳
取り崩せる資産の合計：18,000,000円
そのうち現金・預金：6,000,000円
どの口座で持っているか：NISAと課税口座の両方
年金の年額：1,800,000円
年間の支出：4,500,000円
年金以外の年間収入：600,000円
何歳まで持たせたいか：95歳
遺したい額：0円

【いまの経済環境】（2026年9月16日時点）
消費者物価指数（全国・総合）の前年同月比：+1.9%（2026年7月・総務省統計局）
消費者物価指数（全国・生鮮食品を除く総合）の前年同月比：+1.8%（2026年7月・総務省統計局）
普通預金の平均年利率：年0.306%（2026年8月・日本銀行）
定期預金1年の平均年利率：年0.447%（2026年8月・日本銀行）
個人向け国債 固定3年（第196回債）：年1.96%（2026年9月15日・財務省）
個人向け国債 固定5年（第186回債）：年2.24%（2026年9月15日・財務省）
個人向け国債 変動10年（第198回債）：年1.95%（2026年9月15日・財務省）
60歳の平均余命（男／女。半分の人はこれより長く生きる）：23.9年／29.1年（2025年・厚生労働省 簡易生命表）
65歳の平均余命（男／女。半分の人はこれより長く生きる）：19.7年／24.5年（2025年・厚生労働省 簡易生命表）
70歳の平均余命（男／女。半分の人はこれより長く生きる）：15.8年／20.1年（2025年・厚生労働省 簡易生命表）
75歳の平均余命（男／女。半分の人はこれより長く生きる）：12.2年／15.9年（2025年・厚生労働省 簡易生命表）

【相談したいこと】
1. 毎年いくらまでなら取り崩せそうか、その根拠
2. その取り崩し方で、資産がいつまで持つか
3. 取り崩す順番として、どの資産から使うのが理にかなうか
4. 相場が下がった直後に取り崩すと何が起きるか、その備え方
5. 判断するために足りていない情報

【この回答に必ず含めること】
・毎年取り崩せる額（円）と、置いた取り崩し率（%）
・その取り崩し方で資産が何歳まで持つか。95歳まで持たせる場合との差（円）
・取り崩す順番を、資産の種類で1番目から並べる。その順にする理由
・辞めた直後に3割下がった場合、何年で尽きるか
・年金が始まるまでの期間に、資産から出すことになる総額（円）
・上のどれかが出せないときは、出せない理由と、何が分かれば出せるのかを書いてください。

【この相談で外してはいけないこと】
・「4%ルール」のような目安を使う場合は、それがどの国のどの期間のデータに基づくもので、日本の年金・税制にそのまま当てはまるとは限らないことを書いてください。
・将来の運用利回りと物価を、事実として断定しないでください。

このあとに、どの相談でも共通の「答えの形」8項目（結論を先に・数字で・ 手順の順に、など）が入ります。実際に作られる文章には、その8項目も含まれます。

この相談で、AIが間違えやすいこと

相談文には「答え方の制約」も一緒に入ります。制約を入れているのは、 AIがそこを実際に外すからです。何をどう外すのかを添えます。 そのままAIに貼れば、この制約は自動で入ります。

1. 1. 「4%ルール」のような目安を使う場合は、それがどの国のどの期間のデータに基づくもので、日本の年金・税制にそのまま当てはまるとは限らないことを書いてください。

   なぜ — 4%は米国株と米国債の過去データで、資産が30年もつかを調べたもの。日本の年金・税・物価は入っていない。AIはこれを世界共通の規則のように出す。

2. 2. 将来の運用利回りと物価を、事実として断定しないでください。

   なぜ — 取り崩しの試算は、利回りと物価の差だけで結果が大きく動く。断定されると、その振れ幅が見えなくなる。