AIに教育費と大きな出費の備えを相談する
これから来る大きな出費と、いまの備えを入れると、間に合うかどうか、足りないならいつ足りなくなるかを見てもらう相談文ができます。
入力した内容はこの画面の中だけで使い、ToMiには送信・保存されません。 できるのは相談文で、AIの回答はここには出ません。
相談に使う情報
分かるものだけで構いません。答えなかった項目は「0円」ではなく 「答えていない」として相談文に書きます。
まだ相談文を作れません
次の項目が空欄です:いまの預金、年間の家計の黒字
ここが無いと、AIが前提を推測して答えることになります。
相談文に添えるデータ
入力は要りません。この相談に関係するものだけを、基準日つきで自動で入れます。
- 普通預金の平均年利率年0.306%(2026年8月・日本銀行)
- 定期預金1年の平均年利率年0.447%(2026年8月・日本銀行)
- 個人向け国債 固定3年(第196回債)年1.96%(2026年9月15日・財務省)
- 個人向け国債 固定5年(第186回債)年2.24%(2026年9月15日・財務省)
- 個人向け国債 変動10年(第198回債)年1.95%(2026年9月15日・財務省)
- 小学校の学習費(年額・子ども1人)公立 366,599円 / 私立 1,741,516円。授業料などの学校教育費に、給食費と塾・習い事の費用まで含んだ全国平均(2026年9月16日・文部科学省 子供の学習費調査)
- 中学校の学習費(年額・子ども1人)公立 542,450円 / 私立 1,560,359円(2026年9月16日・文部科学省 子供の学習費調査)
- 高等学校(全日制)の学習費(年額・子ども1人)公立 596,954円 / 私立 1,179,261円(2026年9月16日・文部科学省 子供の学習費調査)
- 大学の学生生活費(年額・学生1人・自宅から通う場合)国立 1,202,600円 / 公立 1,067,200円 / 私立 1,905,400円。授業料だけでなく、通学費・教材費・食費まで含んだ額(昼間部)(2026年9月16日・日本学生支援機構 学生生活調査)
- 大学の学生生活費(年額・学生1人・下宿等の場合)国立 1,800,700円 / 公立 1,750,600円 / 私立 2,689,100円。自宅から通う場合との差は住居費と光熱費。国立で年60万円ほど変わる(2026年9月16日・日本学生支援機構 学生生活調査)
- 出ていき方の違い小中高の費用は毎年ほぼ同じ額が続く。大学の費用は4年間に集中して出ていき、金額の桁も変わる。**前もって積み立てて用意が要るのは主に大学のぶんで、小中高はその年の家計から払う家庭が多い**(2026年9月16日・日本学生支援機構 学生生活調査)
- この平均が扱っていない範囲医学・歯学・薬学など修業年数が4年を超える課程・大学院・夜間部(この表は昼間部のみ)・海外の大学・留学・個別の大学の実際の学費。入学金・受験料・引っ越しの費用も、年額には十分に含まれていない。高等学校の給食費は調査対象外(0円という意味ではない)(2026年9月16日・日本学生支援機構 学生生活調査)
なぜ、この数字を添えるのか
教育費のように時期の決まった支出は、それまでの数年をどこに置くかで手取りが変わります。預金金利と個人向け国債の利率は、値下がりを避けたい資金の置き場としての実勢です。学習費と学生生活費の実額も添えます。渡さないと、下の制約で出典を求めていても、AIには書ける出典がありません。
値と基準日は上の入力欄の下に出ています。取得元はお金を増やすデータで公開しています。
この相談でAIに聞くこと
相談文には、次の項目が番号つきで入ります。何を答えてもらうかを決めておくと、 感想ではなく判断材料が返ってきます。
- 1. いつ、いくら足りなくなりそうか。時期の早い順に
- 2. その不足を埋めるために効く手が、実行しやすい順に何か
- 3. 使う時期が近いお金の置き場所として、いまのままでよいか
- 4. 見落としやすい費用(入学時の一時金、受験費用、仕送りなど)で、計上していないもの
- 5. 判断するために足りていない情報
良い回答に入っているはずのもの
相談文には、次の項目を出すよう書き込んであります。返ってきた答えがこれを満たしているかを見れば、上っ面で終わっているかどうかが分かります。
- 年ごとの不足額(円)を、時期の早い順に並べた一覧
- 最初に足りなくなる年(西暦)と、その額(円)
- 不足を埋める手を、実行しやすい順に。それぞれ年いくら効くか(円)
- 使う時期が近い資金の置き場所を、引き出せるまでの日数つきで
- 計上していない費用(入学時の一時金・受験費用・仕送りなど)を、金額の目安つきで
出せない項目があるときは、その理由と、何が分かれば出せるのかを書くよう頼んでいます。 「人によります」だけで終わった場合は、足りない情報を足してもう一度渡してください。
できあがる相談文(記入例)
下の欄を埋めると、こういう文章ができます。数字はすべて記入例で、あなたの登録内容ではありません。
これから来る大きな出費に、いまの備えで間に合うか相談させてください。 【私の状況】 いまの預金:6,000,000円 投資している額:12,000,000円 年間の家計の黒字:1,500,000円 進路の見込み:高校まで公立・大学は私立 教育費として積み立てている額(毎月):20,000円 教育費として貯まっている額:3,000,000円 【いまの経済環境】(2026年9月16日時点) 普通預金の平均年利率:年0.306%(2026年8月・日本銀行) 定期預金1年の平均年利率:年0.447%(2026年8月・日本銀行) 個人向け国債 固定3年(第196回債):年1.96%(2026年9月15日・財務省) 個人向け国債 固定5年(第186回債):年2.24%(2026年9月15日・財務省) 個人向け国債 変動10年(第198回債):年1.95%(2026年9月15日・財務省) 小学校の学習費(年額・子ども1人):公立 366,599円 / 私立 1,741,516円。授業料などの学校教育費に、給食費と塾・習い事の費用まで含んだ全国平均(2026年9月16日・文部科学省 子供の学習費調査) 中学校の学習費(年額・子ども1人):公立 542,450円 / 私立 1,560,359円(2026年9月16日・文部科学省 子供の学習費調査) 高等学校(全日制)の学習費(年額・子ども1人):公立 596,954円 / 私立 1,179,261円(2026年9月16日・文部科学省 子供の学習費調査) 大学の学生生活費(年額・学生1人・自宅から通う場合):国立 1,202,600円 / 公立 1,067,200円 / 私立 1,905,400円。授業料だけでなく、通学費・教材費・食費まで含んだ額(昼間部)(2026年9月16日・日本学生支援機構 学生生活調査) 大学の学生生活費(年額・学生1人・下宿等の場合):国立 1,800,700円 / 公立 1,750,600円 / 私立 2,689,100円。自宅から通う場合との差は住居費と光熱費。国立で年60万円ほど変わる(2026年9月16日・日本学生支援機構 学生生活調査) 出ていき方の違い:小中高の費用は毎年ほぼ同じ額が続く。大学の費用は4年間に集中して出ていき、金額の桁も変わる。**前もって積み立てて用意が要るのは主に大学のぶんで、小中高はその年の家計から払う家庭が多い**(2026年9月16日・日本学生支援機構 学生生活調査) この平均が扱っていない範囲:医学・歯学・薬学など修業年数が4年を超える課程・大学院・夜間部(この表は昼間部のみ)・海外の大学・留学・個別の大学の実際の学費。入学金・受験料・引っ越しの費用も、年額には十分に含まれていない。高等学校の給食費は調査対象外(0円という意味ではない)(2026年9月16日・日本学生支援機構 学生生活調査) 【相談したいこと】 1. いつ、いくら足りなくなりそうか。時期の早い順に 2. その不足を埋めるために効く手が、実行しやすい順に何か 3. 使う時期が近いお金の置き場所として、いまのままでよいか 4. 見落としやすい費用(入学時の一時金、受験費用、仕送りなど)で、計上していないもの 5. 判断するために足りていない情報 【この回答に必ず含めること】 ・年ごとの不足額(円)を、時期の早い順に並べた一覧 ・最初に足りなくなる年(西暦)と、その額(円) ・不足を埋める手を、実行しやすい順に。それぞれ年いくら効くか(円) ・使う時期が近い資金の置き場所を、引き出せるまでの日数つきで ・計上していない費用(入学時の一時金・受験費用・仕送りなど)を、金額の目安つきで ・上のどれかが出せないときは、出せない理由と、何が分かれば出せるのかを書いてください。 【この相談で外してはいけないこと】 ・教育費の金額を出す場合は、それがどの調査に基づくものかを書いてください。学校や地域で大きく変わることも添えてください。 ・将来の学費上昇率を、事実として断定しないでください。
このあとに、どの相談でも共通の「答えの形」8項目(結論を先に・数字で・ 手順の順に、など)が入ります。実際に作られる文章には、その8項目も含まれます。
この相談で、AIが間違えやすいこと
相談文には「答え方の制約」も一緒に入ります。制約を入れているのは、 AIがそこを実際に外すからです。何をどう外すのかを添えます。 そのままAIに貼れば、この制約は自動で入ります。
1. 教育費の金額を出す場合は、それがどの調査に基づくものかを書いてください。学校や地域で大きく変わることも添えてください。
なぜ — 「大学4年で500万円」のような数字が出典なしで出る。国公立か私立か、自宅か下宿かで倍以上ちがう。
2. 将来の学費上昇率を、事実として断定しないでください。
なぜ — 教育費の試算は上昇率で結果が大きく動くのに、1つの率に決めて1本の答えにしがち。
使うときの前提
- ・ToMiが助言をするものではありません。作るのは相談文だけです。
- ・AIの回答には誤りが含まれます。金額や制度は一次情報と金融機関で確かめてください。
- ・添えている公表データには基準日を付けています。閲覧時点の値とは異なることがあります。
- ・数字を動かして確かめたいときはお金を増やすツールが使えます。